東日本大震災を受け，分散電源の役割が再認識されている．本研究ではサプライチェーンを構成する各事業所に分散電源が設置された場合を想定し，非常時に電力系統からの電力供給が停止した時に電力供給を維持できる確率を求めた．事業所が同一の電力系統内に立地するケースとそれぞれが異なる電力系統に立地する2つのケースを評価し，分散電源がない場合と比較した．その結果，分散電源を保有することによって供給を維持できない確率が減少することを数値例によって示した．また，その効果は異なる電力系統に事業所があるケースにおいて顕著であることを示した．