省エネ・低炭素化のため，郊外戸建住宅を中心に太陽光発電システム（PVS）の大量導入が期待されている。一方，コンパクトシティ化による日常の交通行動の短距離化や集合住宅居住の増加による冷暖房・照明負荷の削減等が期待される。本報では，勤め人が都心へ通勤する4〜6人家族の6種類の世帯を対象とし，都心にてPVSなしの集合住宅に居住する場合との比較により，郊外の戸建住宅へのPVS導入による実質的な省エネ効果を評価した．その結果，日常生活における交通行動におけるエネルギー消費を考慮しても，4人家族であれば郊外PVS付戸建住宅への居住は都心居住と比較して実質的な省エネとなることを示した．