電力自由化に伴い、設備投資には確実なリターンを見込めなくなってきている。米国PJM市場などでは、取引される電力価格が送電制約を考慮した地点別限界価格で決定され、その混雑料金は送電線の価値評価として用いられている。しかし、無効電力を調整する調相設備については、その価値評価が行われていない。 そこで、本研究では、送電制約のある系統に調相設備を設置し、混雑送電線の力率改善を行った場合での地点別限界価格を用いた調相設備の価値評価手法を検討する。今回は、地域間の価格差の減少による評価と、社会余剰の増加による評価を提案し、調相設備の価値について、調相設備の設置場所による違いや評価手法の有効性などの検討を行う。