電気自動車(EV)はさらなる普及が進むことが予想されるが，夜間時間帯の一斉充電により配電系統で深刻な電圧降下を招く恐れがある。充電に自励式インバータが採用されていれば，充電電力および無効電力を調整することで，EVの充電と系統の電圧維持できるが，無効電力調整によって充電電力が減少し、その結果必要な電力量を充電できなければ不利益が発生する。よって、電圧制御に貢献することによってEV所有者が恩恵を受けられるような制度が必要である。 本研究は，無効電力を調整することで充電電力の減少によるEV所有者の損失を定式化する。さらに，経済制度を検討するためのEV所有者の利益の計算方法を提案する。