再生可能エネルギーが大量導入された際に生じる諸問題への対応策の一つとして蓄電池の設置が挙げられる．しかし，導入コストが非常に高額であることから，蓄電池の導入量をなるべく抑制し，可制御負荷を用いることでその役割を補うことが想定されている．ただ，蓄電池の導入コストが高額であろうが，導入する事によって生じる利益がコストを上回りさえすれば，導入意義が生じうる．過去の研究[1]において，次世代電力システムにおける系統用蓄電池と需要家のヒートポンプ給湯器，太陽光発電（PV）の制御が及ぼす経済性評価が行われているが，時系列データを用いての評価は行われていない．時系列データを用いない解析の場合，経済的導入価値が生じる蓄電池のブレークイーブン価格を判別することは可能であるが，蓄電池の最適な導入時期とその導入量の評価を行うことは出来ない．よって，本研究においては各年におけるヒートポンプ給湯器，太陽光発電の導入量を表す時系列データを用いることで時系列解析を行った．