東日本大震災による大規模停電によって，災害時における持続的な電力供給の必要性が再認識された。筆者らは，災害時に大規模電源からの電力供給が途絶えた場合でも，配電系統内の分散型電源を活用して電力供給を維持する方法を考えている。 一般的に，離島などの規模の小さい電力系統は太陽光発電（以下，PV）の出力変動の影響が大きいことが知られている。同様に，本研究で想定する自立運転配電ネットワーク（以下，IDN）もPV出力変動の影響が大きく継続的な電力供給に支障を来すことが懸念される。そこで本稿では，IDNに連系されたPVが一斉に出力急変する場合を想定し，継続的な電力供給が可能なPV連系容量の上限について検討を行った。