近年、台風、地震等の自然災害により系統電力が停電した場合にもエネルギー供給を自立的に行うような災害に強い公共施設が求められている。そこで本研究では太陽光発電、発電機、蓄電池を導入した防災・避難拠点として機能する公共施設において、施設の長期間の自立運転を可能にする運用計画を提案し、実験によりその妥当性の検証を行った。PV、蓄電池を最大限活用し、発電機の使用時間を控え、発電機が使用する燃料を最小限にする制約条件を設けることで自立運転継続時間を延ばす運用計画を提案する。実験結果より、制約条件を満たした上で運用を行うことにより長期間の自立運転が継続可能であると確認した。