自己託送サービスを活用し複数建物間で電力融通する事で電力コストを削減する取組や、保有設備の稼働スケジュールを調整し電力のピークシフトをする取組が進んでいる。このような取組では、需要予測をもとに電力融通計画やピークシフト計画を作成する必要がある。電力コスト削減やピークシフト効果は、短い周期で需要予測を更新し、併せて各種計画も更新する事で大きくなる。各種計画は最適化問題を解くことで立案できるが、建物数が増加すると、最適化問題を解く時間が増大し、必要な時間内に計画を立案することが困難になる。本報告では、建物数の増加に対し、計画立案に要する時間の増加を抑えた計画立案手法を提案し、その結果も示す。