近年，ビルや事務所などの企業・業務他部門に属する需要家の電力消費の増加が顕著である。また，この部門の多くはデマンド料金制度が導入されており，最大デマンド値を低減させることで電力コストを削減できるメリットがある。この制度を利用して電力を削減するには，最大デマンド値を予測し，需要家の電力使用状況を把握することが必要である。これまでも電力消費の予測は行われてきたが，空調機器や照明機器の稼働時間や稼働率などの複雑な要素を用いる必要がある。本研究では，企業・業務他部門に属する需要家を対象とし，データ分析を適用して少ない要素で最大デマンド値の予測を行い，精度を向上させる手法を提案する。