地中送電線ケーブルを停止後，残留電荷がある状態で直接接地すると，電荷の急激な移動により，ケーブル芯線中に往復振動性サージが発生し，ケーブル防食層に誘起し，防食層の絶縁破壊を引き起こす恐れがある。それを防止するためにはケーブル残留電荷を放電する必要があり，抵抗付き接地開閉器を適用し，ケーブル残留電荷の大部分を抵抗を介して放電させた後に，直接接地しているケースもあるが，近年では接地形計器用変圧器(以下，VT)を適用し，残留電荷を放電することが主流となっている。ケーブル残留電荷放電責務については，JECやIECなどの国内外規格に規定されておらず，その耐量についても製造者の設計により様々であるため，ケーブル残留電荷放電耐量が不足していることに起因したVTの地絡事故等も発生している。このため，本論文では，東京電力におけるケーブル残留電荷放電責務に関する調査を行い，所要責務を提案する。