全国を6地域に分割し，地域間連系線による融通を考慮した計算が可能な電源構成モデルを用いて，2030年に自然変動電源が大量導入されていることが予想される地域の，電源構成と出力抑制率を試算した。自然変動電源の地域配分が，①FIT認定量比例の場合，②①と③の中間の場合，および③需要規模比例の場合を比較した結果，①では②③と比較して，調整用火力の設備量が多くなり，高コストとなること，出力抑制率が非常に高くなることなどが分かった。ただし，特に風力は風況の良い地域に限定されるなど，ある程度集中は避けられないので，経済性を考慮した対策が必要であることを述べる。