再エネの導入が進み、九州、東北や北海道などの地域では近い将来再エネの出力を抑制しなければ、系統運用が困難になる。また、再エネの出力は不安定なため、再エネ大量導入時の系統運用の策定では、LFCやガバナーフリーなどの運用制約を考慮する必要がある。 従来、電源設備計画など数年〜十数年にわたる評価や1週間程度の発電機運転計画の策定の研究はあるが、年間を通した運転費用の変化や発電機の稼働率の変化を比較検討するためには、揚水発電所を含む火水力系の週間運転計画を解く必要がある。 本稿では、再エネ大量普及時の需給調整に関する通年評価をするために、火水力系の週間運転計画モデルを構築し、その策定手法を提案する。