太陽光発電(PV)からの逆潮流により，配電系統内の電圧が定められた電圧適正範囲の上限値を逸脱してしまう可能性が懸念されている．その対策として静止型無効電力補償装置(SVC)などの電圧制御機器の導入があるが，導入コストは依然高い．一方，電気自動車(EV)の普及により急速充電器が設置されつつある．急速充電器は原理的にはEVの接続の有無に関わらず，無効電力の発生・吸収が可能であるが，電流容量の制約から急速充電器による電圧制御は急速充電器の利用状況に依存する．よって，充電器による電圧制御により，どの程度SVC容量を削減できるか(本稿ではこれを「等価SVC容量」と呼ぶ)適正に推定することが重要であろう．本研究では，常に急速充電器にEVが接続されているような場合での等価SVC容量の推定を行う．