一般講演

7-001

虚部成分を考慮した容量結合型MHD発電機の発電出力に関する数値解析

◎土津田大智・梅田悠斗・竹下慎二（和歌山工業高等専門学校）・高橋一匡・佐々木 徹・菊池崇志（長岡技術科学大学）・原田信弘（北九州工業高等専門学校）

本研究の目的は容量結合型 MHD 発電機の虚部成分を考慮した時の電磁流体挙動と発電出力を数値解析により解析することである. 解析スキームとして, 三次精度風上差分法と MmB 法を適用した. 最大発電出力を得るためには外部負荷抵抗値と内部負荷抵抗値のマッチングが取れている必要があり、外部負荷抵抗値を 0.01Ω～1Ω とした. 虚部成分を考慮しない場合0.4Ωでは最大発電出力を示し, 約 30kW を得た.また虚部成分を考慮した場合、5kWとなり位相差が生じた。最適外部負荷値は異なるが同じ波形になると考えられる。

7-002

系統連系された商用規模非平衡MHD発電機のシード率制御による出力調整時の動特性

◎佐々木 亮・坂本裕基・伊藤創志・藤野貴康（筑波大学）

本研究では，系統連系された商用規模非平衡MHD発電機のシード率制御による出力調整時の動特性を電磁流体解析と回路解析の連成解析を行うことにより調べる。シード率を定格の値から10 msの間で線形に減少させると，発電機の出力は遅れ時間なく減少する。また，系統へ送られる電力はおおよそ200 msで240 MW減少する。このことから，商用規模の非平衡MHD発電機において系統へ送られる電力を数百ミリ秒で制御できると言える。発電機の出力と系統へ送られる電力の応答時間にずれが生じるのは，回路構成の一部である平滑コンデンサに蓄えられているエネルギーが放出されるためである。

7-003

商用規模非平衡MHD発電機の入口全温と発電性能の関係

◎坂本裕基・入江裕哉・佐々木 亮・伊藤創志・藤野貴康（筑波大学）

本研究では商用規模MHD発電機に対してr-z二次元電磁流体解析を行い，入口全温と発電性能の関係を示した。MHD発電機の部分負荷運転を想定し，入口全温を定格値から低下させることで出力を低下させる解析を行った。入口全温を低下させると，最大のエンタルピー抽出率および等エントロピー効率は低下する。そして，高い発電性能を維持したまま出力を定格の約80%まで低下させることができる。しかし，出力の低下幅は部分負荷運転を行う既存の発電システムと比較すると小さい。MHD発電機を部分負荷運転で利用するためには，高性能を維持しつつ，さらに入口全温を低下させ，出力を低下させることができる運転条件を見出す必要がある。

7-004

予備電離希ガスプラズマMHD発電機における高周波誘導コイル配置の影響

◎糸川海斗・上東勝哉・榎本隆志・奥野喜裕（東京工業大学）

本研究では，高周波電力による予備電離を利用するシードフリー予備電離希ガスプラズマMHD発電の発電実験を行い，高い発電性能を得るために必要なプラズマ生成効率の向上を目指して，誘導コイルのターン数とその位置，アノード位置を変えた発電機の発電特性を明らかにした。その結果，誘導コイルを4turnにした発電機は2turn発電機にくらべ，同じRF投入電力割合で約2.5倍のエンタルピー抽出率を得られた。これは4turnコイル発電機の加熱領域が増加し，より電子数密度と電気伝導度の高いプラズマが生成されることと，誘導コイル下流端がアノードに近いことから，発電チャネル入口までのプラズマの再結合が抑制されたことが要因として考えられる。

7-005

予備電離希ガスプラズマMHD発電における作動気体依存性

◎Kimsor Ork・鈴木 甫・奥野喜裕（東京工業大学）

シードフリーである予備電離希ガスプラズマMHD発電では，希ガスを発電機入口において予備電離することで発電に必要な電気伝導度を得る。本研究では，発電性能の作動気体依存性をr-z 二次元非定常数値解析により検討した。キセノン，アルゴン，ネオンおよびヘリウムの中では，ネオンは電離ポテンシャルが高いことから最適入口電子温度が増加するものの，小さい衝突断面積と高いインタラクションパラメータに起因してホールパラメータと電気伝導度が最も高く，エンタルピー抽出率が最も高い。一方，キセノンは低い電離ポテンシャルにより最適入口電子温度が最も低いが，大きい衝突断面積と低いインタラクションパラメータに起因してホールパラメータと電気伝導度が低く，エンタルピー抽出率が最も低い。

7-006

高印加磁束密度下におけるパルスレーザ駆動MHD発電の発電特性

◎後野陸斗・塚澤里拓・奥野喜裕（東京工業大学）

著者らは，パルスレーザ駆動MHD発電の原理実証や発電性能の向上を目的として，流路形状や電極の分割数を変えて実験を行ってきたが，永久磁石を用いていたことから印加磁束密度が低く，発電出力は極めて小さい値に留まっていた。本研究では，超伝導磁石を用いて高印加磁束密度下でのMHD発電実験を行い，その高出力化と印加磁束密度依存性を明らかにした。その結果，出力エネルギーは概ね印加磁束密度の2乗に比例して増加することが確認できたが，高印加磁束密度下ではその増加割合は抑えられている。これはより強いローレンツ力により流速が減少すること，加えてホール効果が強くなり，実効的な電気伝導度が低下したことによるものと考えられる。

7-007

赤外線熱画像による太陽光発電システムの不具合自動検出手法の開発

◎藤井晃平・植田 譲（東京理科大学）

PVシステムの検査方法の1つに赤外線熱画像による温度測定がある。これは、セルのクラックや部分陰によってモジュールの一部が発熱する現象であるホットスポットなどの不具合を発見するものである。赤外線熱画像の人による評価は、多くの時間を要し、不具合を見落とすことが考えられる。本研究では、ドローンによって空撮されたシステムの赤外線熱画像を画像処理によってモジュールの検出を行い、検出されたモジュール毎に画像処理と畳み込みニューラルネットワーク、オートエンコーダを用いて不具合の自動検出を行う。

7-008

磁束密度分布測定を用いた太陽電池セルのインターコネクタ断線故障診断

◎佐藤弘規・髙橋康人・藤原耕二（同志社大学）

太陽光発電(PV)システムの更なる信頼性向上のためには，故障や不良の検出は重要である．本研究では磁束密度分布測定によるPVシステムの故障検出に関する検討の一環として，PVセル，およびPVモジュールのインターコネクタ断線を対象として周辺の磁束密度分布を測定することによる故障診断の可否について検討した．検討方法として，人為的にインターコネクタを断線させたPVセル，およびPVモジュールを作成し，その磁束密度分布を測定することで行った．その結果，インターコネクタ断線が発生した場合，PVセル，PVモジュールのどちらにおいても磁束密度分布を測定することで断線の診断が可能であることを確認した．

7-009

PVアレイの直並列構成がセル発熱に与える影響

◎加藤亮輔・岡島敬一（筑波大学）・加藤和彦（産業技術総合研究所）・宮本裕介（関電工）

本研究では大規模システムへの評価を目指し，バイパスダイオードの接続抵抗に着目し，PVアレイの直列・並列構成がPVセル発熱与える影響をシミュレーションに基づいて分析した．シミュレーションの結果，アレイ並列数が変化する場合ではセルにおける発熱は，並列数の増大に伴い僅かに減少する．また，直列数を変化させた場合セルにおける発熱は直列数の増大に伴い大きく増加する．これは，PVアレイの直列数の減少に伴い不良セルクラスタにかかる逆電圧が小さくなることで動作電流が減少することが考えられる．以上より，アレイの並列数より直列数がセル発熱に大きな影響を及ぼすことが示唆された．

7-010

赤外線カメラによる太陽電池モジュールのバイパス回路の短絡故障検出技術－複数箇所短絡故障の場合－

◎黒田拓希・藤田直希・西川省吾（日本大学）

太陽電池モジュールにはバイパスダイオード(以下Db)を含むバイパス回路が設けられている．しかしDbが短絡故障した場合，モジュール全体の出力は低下してしまう．筆者らはこれまで外部から太陽電池モジュールに対して方形波の逆電流を流し意図的に規則性を持たせた温度変化をモジュール表面に生じさせ，その温度変化を赤外線カメラによって観測し，周波数解析することで短絡故障箇所を特定する技術を提案してきた．しかし，実際のフィールドでは1ストリングに複数のバイパス回路が同時に短絡故障していることがある．本報告では短絡故障を複数模擬し，故障検出可能か調査した結果，十分に故障検出が可能であることを確認した．

7-011

熱画像を利用したBPDの開放故障判定方法に関する研究6 －最適な抵抗値の決定－

◎上田紘巨・山中三四郎（名城大学）・青山泰宏・西戸雄輝・小林 浩（トーエネック）

バイパスダイオードが開放故障すると，セルを損傷させる恐れがある。そのため，開放故障箇所を特定する方法が必要である。筆者らは熱画像を用いて，故障箇所を特定する方法を検討している。この方法はモジュールの種類よって開放故障時のセル温度が100℃以上と高温になる場合がある。そのため，判定中にセルを損傷させないために開放故障の発熱温度をできるだけ低温にしたい。これまでの検討より，外部抵抗を回路に挿入し，できるだけ低温かつ正常時と開放故障時の温度差が大きくなる抵抗値を検討したところ，1～2Ωの間にあることが判明した。本稿では，この抵抗値をさらに詳細に検討した。その結果，最適な抵抗値は1.5Ωであることが分かった。

7-012

住宅用太陽光発電システムのための報知器

◎戸田祐介・池田輝雄（アイテス）

住宅用太陽光発電システムは安全でメンテナンスフリーであるとされてきた。しかし、消費者庁の報告書によると太陽電池モジュールの故障が原因で火災が報告されている。 そのため精密点検が必要であるが、膨大な数のシステムを点検する人材が不足している。 そこで、太陽電池モジュールの故障を自動で検出する装置を試作した。この装置は住宅用太陽光発電システムに取り付け、毎夜太陽電池モジュールやケーブルなどに異常がないか無人で診断する。異常があれば使用者に警告する仕組みである。 代表的な故障モードで実験を行い、検出できることが確認できた。 今後の課題としてはどのように使用者に通知するかである。

7-013

メガソーラにおけるPVモジュールの汚れ損失評価手法の提案

○井上芳範・福島宗次（富士電機）・篠澤秀幸（富士アイティ）

The performance of PV system is affected by the environmental condition, the system capability and MPPT fluctuations etc. The paper proposes and validates the performance and soiling loss detection using System Acceptance method for the mega solar systems.

7-014

太陽光発電システムの異常兆候検出手法に関する検討

○有松健司（東北電力）・関場陽一（電力計算センター）

太陽光発電システムの普及により太陽電池モジュール（モジュール）の異常兆候を検出する必要性が高まっている。これまで筆者らは，新たな異常兆候検出手法の提案として太陽光発電システムの発電出力値である電圧と電流のみの計測値を用いて，モジュールの発電特性を踏まえた関係性により判定する手法について検討してきている。本稿では，実際の大規模太陽光発電システム（メガソーラ）の発電出力の計測値を用いて，提案手法の有効性を検証したので報告する。

7-015

ストリングの電流電圧特性を用いた機械学習による不具合要因判定

◎長谷川隼也（東京理科大学）

近年，太陽光発電(PV)システムが急速に普及している。これを長期間，安定して運用するためには，定期的もしくは継続的な保守点検が必要となる。PVシステムの診断手法の一つである現地で計測や検査を行うオンサイト診断は，検査にかかる時間や人件費が大きくなる。これを解決するために，ストリング単位の電流電圧特性を用いて，計算により求めた正常時と不具合時のI-Vカーブを，機械学習を用いて比較することで不具合の原因を判定する手法を提案した。機械学習により作成した判定モデルを用いて正常時と①段付き，②開放電圧付近の勾配差，③短絡電流付近の勾配差の各不具合，計4クラスの分類を行った結果，概ね正確に不具合判定を行う事が出来た。

7-016

太陽光発電におけるモジュール動作点のクラスタリングを用いた不具合ストリング検出

◎谷名香里・植田 譲（東京理科大学）

本稿の目的は，大規模PVシステムの現地点検に伴って発生する費用の削減のために，遠隔監視による故障検出を可能にすることである。本提案手法では，ストリング毎に1枚のモジュールの動作点が計測されている場合を想定し，ストリング内に1枚のサブストリング故障モジュールが存在した場合を不具合として，PVストリングの故障検出を行う。故障検出を行う際に誤検出の原因となる，環境要因による電流電圧の異常値をOne-Class Support Vector Machineで除去した後，日射強度・モジュール温度を考慮しない疑似故障データを用いた単純なクラスタリングによる故障ストリング検出手法を提案し，これが有効であることを実際のデータを用いて検証した。

7-017

屋外測定および参照基準I-Vカーブの比較による太陽電池モジュール・ストリングの劣化評価

◎大塚青生・植田 譲（東京理科大学）・李 旻（ヒラソル・エナジー）・栗本育三郎（木更津工業高等専門学校）

本研究では設置から約20年経過した太陽光発電システムにおいて，遠隔モニタリングによる確認が困難な開放電圧，短絡電流等の特性値の低下を評価することを目的として，PVモジュールとPVストリングの電流電圧特性(I-Vカーブ)の屋外測定を行った。更に測定されたI-Vカーブと，銘板値から線形補間と温度補正を利用して求めた参照基準I-Vカーブの特性値の比較を行った。結果として，開放電圧は概ね一致し，モジュールの出力動作電圧も約10%の低下となっていたが，短絡電流は78～92％，出力は約66%まで低下しており，銘板値と比較した発電性能の低下が確認された。またストリングにおいても同様の傾向が見られ，出力が約59%まで低下したことが確認された。

7-018

部分陰を有するPVシステムに対応したMPP推定手法

◎飯田健登・髙橋明子・今井 純・舩曳繁之（岡山大学）

太陽光発電(PV)の発電効率を高く保つには，日射量およびモジュール温度により変動する最大電力点(MPP)の追従が必要となる．その従来法である山登り法には急峻な日射変動時にMPPの追従が遅れる問題がある．そこで日射量およびモジュール温度に基づく高速なMPP推定手法が提案されているが，部分陰を有するPVシステムにおいて，山登り法では局所解に陥る可能性がある．そこで，粒子群最適を用いた手法等が提案されているが，動作点を摂動させてMPPを探索するため，山登り法と同様の問題が生じる．また，先行研究で提案されたMPP推定手法は日射量分布が均一と仮定するため，部分陰の対応が困難である．本研究では，部分陰を有するPVシステムにおいて，動作点を摂動させることなくMPPを推定する手法を提案する．

7-019

太陽光発電舗装の複雑な影での最大電力追従

◎三上武流・吉田弘樹・亀山展和（岐阜大学）

太陽光発電舗装とは太陽電池を道路に埋め込んで発電する方法である。散乱光を有効に利用して発電している。道路の上を走る車や建物の影が複雑に変化するため、最大電力追従が難しいことが問題となりうるため、改善する制御方法を考案する。

7-020

太陽光発電量PCS 評価のためのHILテストシステムのディジタル解析による検討

○小西博雄・橋本 潤・大谷謙仁（（国研）産業技術総合研究所・福島再生可能エネルギー研究所）

太陽光発電システムの設置はこれまで日射条件の良い場所に限られていたが、政府導入目標達成のためいろんな場所や地域に設置される傾向にある。発電電力は気象条件や設置環境等の影響を受け、系統と連携するパワーコンディショナー（PV-PCS）の運転性能に依存するところが大であり、変換効率を含めた性能は設置良否を決定するために重要な因子となる。PV-PCS実ハードの運転性能の評価を行うため、実ハードと解析装置を組合せて構成されるHIL（Hardware in the Loop）テストシステムをディジタルシミュレーションし実現可能性を検討した

7-021

SVMを用いた日射量予測におけるBIRCHによるデータクラスタリングの効果

◎Lan Nguyen Huy・桶 真一郎・丸尾健太（津山工業高等専門学校）

太陽光発電システムの大量導入時には，その発電電力の変動による電力系統への悪影響が懸念される。そのため，電気系統の安定運用のために，日射量予測の活用が期待されている。 本研究では，サポートベクターマシン（SVM）を用いた日射量予測における自己組織化マップ（SOM）およびBIRCHを用いて，類似する気象データの抽出の効果を比較した。なお，BIRCHのパラメータであるしきい値（Threshold）をk-meansおよびニューラルネットワーク（NN）による決定方法を提案した。提案したBIRCH-SVMによる予測誤差は，従来のSOM-SVMよりも月ごとで最大7.5%，年間では2.9%，低減することがわかった。

7-022

WRFの異なる物理スキームによる気象要素予測値のばらつきを用いた日射予測大外し予見手法の構築

◎舟見翔太・今中政輝・栗本宗明・杉本重幸・加藤丈佳（名古屋大学）

太陽光発電の普及拡大に伴い、高精度な日射予測が求められている。この予測が大きく外れた場合、電力供給の大幅な余剰や不足につながる可能性があるため、予測大外しを前もって予見する手法が必要となる。米国の数値気象予報モデルWRFにおいては、様々な気象現象の物理過程に関する計算モデルである物理スキームを自由に設定可能である。異なる複数の物理スキームを用いたときに気象要素予測値のばらつきが大きい場合、予測の不確実性が大きく、気象予測が難しい可能性がある。そこで本研究ではWRFの異なる物理スキームによる気象要素予測値のばらつきを指標として予測大外し予見精度の検証を行った。

7-023

太陽光発電出力の短周期変動の季節別評価

◎藤田哲平・重信颯人・田岡久雄・伊藤雅一（福井大学）・山田誠司・金尾則一（北陸電力）

太陽光発電(PV)の全体の出力変動が抑制される効果（ならし効果）がある。ならし効果に着目した太陽光発電出力変動に関する研究は多く実施されているが,季節別の太陽光発電出力変動に関する研究は少ない。電力系統に与える影響を考慮し,ならし効果に着目してPVの短周期変動量と出現確率の分析・評価を季節別に行った。評価には最大出力変動幅W(Widest span)を評価指標に用いた。春と夏では,最大変動幅に280[W/㎡]の差があることが分かった。また,ならし効果によりその値の差は小さくなる事が分かった。

7-024

年間日射量把握のための日射量減衰係数のモデルの開発

◎綱島健太（東京都立産業技術高等専門学校）

近年では，太陽光発電の大量導入がされており，増加した発電電力が余る余剰電力が発生している。この余剰電力によって，電力系統が影響を受け，最悪の場合大停電が起こってしまう。これを防ぐため，日射量を把握することで，発電電力を精度よく推定することが求められている。本研究では，気象衛星画像を用いて日射量を把握する際に，大気によって減衰してしまう日射を補正する補正係数αの年間モデルを開発し，評価することを目的とする。開発するモデルは，年間の平均値，月別の平均値，各月の15日を対象とする線形補間の3種類であり，RMSEを用いて評価を行った。評価の結果，年間の平均値がより良い精度が得られることがわかった。

7-025

太陽光発電利用水電解システムの運用合理化に向けた日射量・太陽光発電量の簡易推定手法に関する検討

◎小林将大・宮崎佑亮・石田政義（筑波大学）・杉本一郎（エネルギー・生活科学研究所）・藤澤彰利（神戸製鋼所）

水素ステーションの低炭素化に向けて、筆者らは太陽光発電（PV）を活用した水電解（EL）システムの運用方策の検討を行っている。これまでPV – EL連系システムの運用合理化に向けて、運転計画の立案に資する「PV発電量（日射量）の簡易予測手法」について提案してきた。本稿では、予測―実測データのサンプリング時間の違い（1h vs. 10min）による誤差の影響を低減するために、データ補間による予測精度の改善について検討を行った。その結果、改善効果が1%以下であり、異なる補間手法による効果の差も僅かであることが分かった。次に、予測日射量と気温のデータを用いた簡易なPV発電量推定手法を提案し、運転計画に利用するPV発電出力等を得た。

7-026

太陽光発電を利用した水電解槽連系システムの運転計画における日射量予測情報の導入効果

◎宮崎佑亮・小林将大・石田政義（筑波大学）・杉本一郎（エネルギー・生活科学研究所）・藤澤彰利（神戸製鋼所）

筆者らは、環境負荷低減のために太陽光発電（PV）を電源とした水電解槽（EL）に着目し、PVと系統電力及びELを連系したシステム（PV-EL連系システム）の運用方策として、運転計画の立案に際して日射量予測情報を導入する手法を提案した。本稿では、運転計画に日射量予測情報を導入した時の効果（水素製造量・設備利用率）を定量化することを目的とした。1年間のPV-EL連系システムの運転シミュレーションの結果、運転計画に日射量予測情報を導入した手法はPV発電出力に追従させた運転と比べて、PV発電容量125 kWの場合には水素製造量が約44%向上し、PV発電容量100 kW、125 kW、150 kWの場合には設備利用率がそれぞれ5.1%、7.4%、9.3%改善可能であることが検証できた。

7-027

垂直設置した両面受光型太陽電池モジュールの影を考慮した裏面日射強度の推定方法の検討

◎小山稔貴・重信颯人・田岡久雄・伊藤雅一（福井大学）

地球温暖化問題の解決策として、太陽光発電システムの普及が進んでいる。太陽光発電システムに使われる太陽電池モジュールは可赤面受光型が一般的であるが、発電量の点から、両面で発電可能な両面受光型太陽電池モジュールが、近年注目されている。しかし、両面受光型モジュールの発電量の推定には裏面の発電量の算出が必要であり、影が影響すると考えられる。そのため、両面受光型モジュールの普及のためには、発電量推定に必要な裏面に入射する影を考慮した、日射強度の推定は必要となる。

7-028

河川水環境下における熱交換器用冷却銅管の腐食について

◎伊東孝晃・山中淳平・龍岡照久（東京電力ホールディングス）

近年、発電機軸受潤滑油を冷却するための熱交換器において、その冷却管で腐食による漏油が発生している。熱交換器の冷却管には主に銅が用いられており、冷却には河川水を使用している。本研究では漏油が発生したオイルクーラー冷却銅管の内面を観察・分析し、河川水による腐食影響を調査した。冷却銅管の管内部と先端部において河川水の影響によりそれぞれ異なる腐食の発生が確認され、管内部では水質による影響でⅡ型孔食、先端部では土砂堆積によるすき間腐食が発生していた。

7-029

AIを活用した水力発電機器の状態診断

◎谷川寿浩（関西電力）・桂 友泰・震明克眞（日立三菱水力）

AIやIoT等を活用した業務のデジタル化については、新技術領域の中でも特に注目され、業務効率化や既存事業の売上拡大といった新たな価値を産み出せる可能性が高まってきた。そこで、水力発電設備における保全業務に焦点を当て、「AIを活用した水力発電機器の状態診断」を行い「水車発電機に係る点検」を延伸し保全効率化を図ることを目的として、その診断システム確立のための研究を関西電力（株）と日立三菱水力（株）により実施している。

7-030

フロート型螺旋水車を備えた水力発電装置の研究

◎鵜沼大仁・鴨 穂高・伊藤隆也・五十嵐拓海（福島工業高等専門学校）・Dalens Mickael（Blois University Institute of Technology）・山本敏和・橋本慎也（福島工業高等専門学校）

我々の研究室では、小水力発電について研究を行っている。水位の変動の影響を受けず「場所を選ばずに発電を行うことのできる持ち運び可能な小水力発電装置」の開発をすることを目的としており、今年度製作したのは、木製のフロートに螺旋型の水車羽根を取り付けた小水力発電装置である。密封した木製の箱に発電機を入れることで発電機が浸水することを防いでいる。高負荷測定のほうが高い電力、効率が得ることができたので今後さらなる高負荷での測定を試みるとともに機構の改善を引き続き行っていく

7-031

地域の水力ポテンシャルとその発電利用

○直江伸至・山本峻輔（国際高等専門学校）

本研究では，地域における水力ポテンシャルの調査を通じて，地域での水力ポテンシャルの利用を提案するものであり，本稿では研究の初段階として石川県金沢市南部と野々市市の一部の小規模河川に排水される水を利用しての発電量について述べる．

7-032

往復気流発生装置における不規則波の基礎検討

◎桑原悠輔・辻 健太郎・直井和久・吉川将洋・吉田和範・嶋 俊雄・槻舘悦浩・塩野光弘（日本大学）

これまでに振動水柱(Oscillating Water Column)型波力発電装置を模擬した往復気流発生装置を用いて、規則的な正弦波の往復気流を発生させ実験を行ってきた。しかし、実際の波浪は不規則波であり波高や周期に関して統計的性質が存在することが報告されているので、OWC型波力発電装置にて発生する往復気流も不規則波となる。本稿では往復気流発生装置において不規則波を再現するために波浪の統計的性質に基づき、モーター制御によって不規則波を生成するための基礎検討を行った。また、気象庁の波浪観測累年表より石廊崎のデータを用いて不規則波の生成を行った。その結果、回転速度の波形は個々の波に分割すると波の振幅、周期が変化し不規則波となることを確認した。

7-033

揺動式波力発電システムの発電・充電方式検討

北澤拓実・内野伊織・○野呂康宏（工学院大学）

四方を海に囲まれた日本では、再生可能エネルギーの一つである海洋エネルギーの今後の活用が期待される。波力を利用した揺動式波力発電システムはその一つであるが、波のエネルギーは不規則であるため、ここから効率よく発電し、利用しやすくするために蓄電することが必要となる。本論文では、揺動式波力発電システムに適した発電装置及び充電回路、蓄電装置に関する基礎的な検討結果を報告する。

7-034

地熱発電所蒸気生産の統計的異常検出に関する基礎検討

○大藤建太・渡部結衣（会津大学）・吉江雄太・村上龍介・阿部泰行（奥会津地熱）

地熱発電所の安定的稼働のため、その供給蒸気にも安定した生産が求められるが、日々の運用の中ではさまざまな異常に直面しうる。こうした異常の結果起こる蒸気生産量低下は深刻であり、この予兆を監視し、早期に対策を講じることができれば有用である。 本稿では、福島県柳津西山地熱発電所への供給蒸気の日次生産データを用い、簡易的な異常検出を行う統計モデルを構築するため行った最も基礎的な検討の概要を報告する。

7-035

(110) [001]珪素鋼単結晶板を利用した振動発電に関する研究

◎長内史也・枦 修一郎（東北大学）・山本健一（琉球大学）・石山和志（東北大学）

逆磁歪効果を利用した振動発電は，大きな磁歪定数を有する磁性材料の有効性が数多く報告されている。これに対し我々は，結晶方位を考慮することで磁歪定数は小さいが安価で高い飽和磁束密度を有する3%珪素鋼板の振動発電材としての有効性について検討を行っている。今回は(110)[001]珪素鋼単結晶板について，圧縮応力印加下におけるB-H曲線の測定を行い，評価を行った。結果として，応力を印加していない状態と圧縮応力印加時(47 MPa)では,最大で0.4 Tの差が得られた。したがって，適切なバイアス磁場のもとで外部振動によって珪素鋼板に応力が加わる機構を作成し、そこにコイルを巻いておくことによって珪素鋼板を利用した振動発電の実現が可能となる。

7-036

2011大震災後の電力エネルギー技術と経済社会

○白川晋吾（IEEJ Prof./元東京理科大学）

2020年，時代は令和（2019 年5月1日～）2年，自然災害（地震・津波，台風・強風・塩分汚損，大量豪雨，河川堤防決壊・浸水）,天候の影響が電力安定供給に影響する時代にきている。2011年3月11日14：46未曾有の東日本大震災・東北地方太平洋沖地震M9.0・大津波・福島第一原発事故(1)(2)発生により，電力は激変の時を体験，分散電源として再エネ太陽光発電が大量導入され，2020年4月から発送変電分離で新体制となる(3)(4)。2019年12月にはCOP25(気候変動枠組条約締約国会議2019.11.15)終了後2022年迄に原発停止方針を出しているドイツで，脱石炭と脱原発は両立できるかの議論で原発全廃見直し論が浮上している(5)。このような背景下，2011大震災前後の電力エネルギー技術と経済社会に関して記しておくことは有用に資すると考えられる。

7-037

エコロジカルフットプリントによる持続可能社会のための再生可能エネルギー必要発電量推計

◎田中裕章・重信颯人・田岡久雄・伊藤雅一（福井大学）

人間は地球が生産できる以上の資源を消費し,生活をしている.持続可能な社会を実現させるために,私達はどれだけ環境に負荷を与えているかを知る必要がある.その指標の一つとして,エコロジカルフットプリント(EF)がある.EFの大部分を占めるのが,二酸化炭素吸収地(EFCO2)である。本研究では,日本のEFを地球1個分の暮らしに抑えるために,EFCO2の削減目標を10電力エリア間で定め, 火力,原子力の将来的な流れを考慮した計24ケースから,エリア内で需給を満たすための,再エネ必要発電量を明らかにする.結果として,東京,中部,関西,沖縄エリアは,24のどのケースでも,エリア内で需給を満たすことが出来ず,再エネを増やす必要がある事が明らかとなった.

7-038

シンプルな制御機構を備えた二軸追尾型太陽光発電装置の開発

○山本敏和・作山史江・森下英樹・高田涼平・玉川巧海・橋本慎也（福島工業高等専門学校）・Lmoulid Siham（Institute Universitaire de Technologie）

小型太陽電池モジュールにて瞬時発電電力および1日当たりの発電電力量を最大とすることを目的として、太陽光が常に垂直入射するよう方位角および迎角の2軸追尾する太陽光発電装置を製作した。光センサであるCdSセル2個×2組で太陽の方位および高度を検出し、電子回路を介して太陽電池モジュールの方位角および仰角をモータ制御させた。同じ太陽電池モジュール製品2個を追尾型発電装置と固定型発電装置にそれぞれ1個搭載して午前中から日没まで発電出力をデータロガーで同時記録した結果、常に追尾型装置の出力は固定型のそれを上回り、追尾型装置の1日の発電電力量は固定型装置のそれの約2倍となった。

7-039

事務所における太陽光発電設備と蓄電池導入の一検討

◎嘉部智輝（芝浦工業大学）・竹本泰敏（日本工業大学）・藤田吾郎（芝浦工業大学）

近年、再生可能エネルギー利用電源が注目され、特に、FIT法により太陽光発電の導入が進められた。太陽光発電は、気象条件により出力変動が生じるため、蓄電池を併用した効率的なエネルギー利用が求められる。これを実現するためには、対象建築物におけるエネルギー消費量から、最適な太陽光発電設備容量や蓄電池容量の検討が必要である。本研究では、実際にある事務所を一事例として、太陽光発電設備と蓄電池導入の検討を行った。対象の事務所における消費電力量解析および太陽光発電電力量解析から、蓄電池導入時における単独運転日数を求め、最適な設備導入量を明らかにすることを目的とした。

7-040

太陽光発電自己託送システムの開発

○竹内雅靖・藤原基伸・竹原輝巳・角田広樹・貞利章文（日新電機）

省エネ＆CO2削減に寄与する自家消費型太陽光発電(PV)装置の設置で、別拠点に太陽光パネルを設置し、その拠点から既設工場へ自己託送し、電力を供給する仕組みが考えられている。調整力が無い環境でも計画と同時同量になるようPV発電量を制御する太陽光発電自己託送システムを開発した。

7-041

立体スパイラルコイルを用いた海中ワイヤレス給電の磁界解析

◎山本 稜・元谷 卓・道木加絵・鳥井昭宏（愛知工業大学）

近年,水中や海中でのWPT（Wireless Power Transfer）の応用が検討されている。送電/受電コイルを防水ケースに入れて共振させるため,コイルと防水ケースとの間に無駄になる空間が出来てしまう。そこでケースの形状に合わせたコイルを作成することで,送電/受電コイル間の距離を短くすることができる。シミュレーションソフトによって送電／受電コイルモデルを作成し、シミュレーション及び解析を行う。立体スパイラルコイルを受電側に使用した場合、ヘリカルコイルと比較して磁界放射を抑えることが出来る。

7-042

電力・水素複合エネルギー貯蔵システムによる離島用自立型電源の電力安定供給に関する検討

◎澤田幹太・佐藤航大・深梅正太郎・長崎 陽・津田 理（東北大学）

近年、安全でクリーンなエネルギーとして再生可能エネルギーの利用が検討されており、離島ではこれを用いたエネルギー自立化が望まれている。そこで本稿では、電力・水素複合エネルギーシステムを用いた離島用自立型電源システムが高品質電力の長時間安定供給に有効であることを検証し，システムの設計方法や運転方法の検討を行った．離島では土地利用規制が厳しいことから，太陽光発電と風力発電を組み合わせたハイブリッド発電を提案し，離島での1年間の高品質電力の供給が可能であることを示した．また，各発電方法において，最大出力制御を行うことによって，HESSの各構成機器の容量を低減できることを示した．

7-043

ファジィ制御を用いた双方向DC/DCコンバータによる電圧安定化制御に関するシュミレーション検討

◎石田聖也・呉 国紅（東北学院大学）

本研究では、再生可能エネルギー発電などの出力変動電源を安定に利用するために多く用いられる双方向DC/DCコンバータの充放電制御系について、一般的に使用しているPID制御パラメータのチューニングに時間と手間が要してしまうことを留意し、パラメータ調整を必要としないファジィ制御をPID制御の変わりに双方向DC/DCコンバータの電力制御へ応用することを提案した。そして、太陽光発電を変動電源とした典型的な電力供給システムにおいて提案手法を適用し、直流負荷に印加される電圧の安定化制御効果をシミュレーションによって検討を行い、確認した。

7-044

家庭用蓄電池システムの容量低下傾向の把握

◎大山達也・加藤 尚（東北電力）

家庭用蓄電池システムは仮想発電所(VPP)やデマンドリスポンス(DR)のリソースとして期待されており，各所でVPPやDRとして使用した場合の検討が進められている。家庭用蓄電池システムをVPPやDRのリソースとして使用する場合の効果や経済性は，リチウムイオン電池の容量低下を正確に把握することで，より詳細に検討することが可能となる。そこで家庭用蓄電池システムを自然環境下に設置し，システムとしての容量低下傾向と，容量低下に伴う兆候の把握を行った。

7-045

不具合状態における燃料電池の磁場測定

◎伊澤優太・秋元祐太朗・鈴木真ノ介（小山工業高等専門学校）

安定稼働の実現は燃料電池の普及にあたり課題の一つである。燃料電池には不具合として「フラッディング」と「ドライアウト」が存在するが、これらはトレードオフであるため異なる制御が必要となる。しかし、どちらも電圧降下を引き起こすため電圧からこれらの状態を判断することは困難である。そこで本研究では、三軸磁気センサを用いて電流分布から発生する磁場を計測するという非破壊手法により燃料電池の状態を判別し、適切な制御を行うことで安定稼働のための制御方法の確立を目指す。そのため、フラッディングとドライアウトが生じている状態での磁場をそれぞれ計測し、その結果から制御指標として用いる磁場の成分についての検討を行う。

7-046

PEFC内部磁場計測によるCO被毒検知

◎西 貴弘・岡島敬一（筑波大学）

一酸化炭素はPEFC性能を低下させることが知られるが、バイオガス由来水素の利用など、小規模なPEFC利用において過度な水素精製はコストの増大を招く。このため運転制御によってある程度の濃度のCOの混入を許容するPEFCシステムの構築が望まれる。CO被毒はPEFC電流分布に影響を与えることが報告されおり、制御の指標としてこれを利用できる可能性がある。本研究では非破壊かつ非接触である、空冷スタック冷却口への3軸磁気センサプローブの挿入による評価手法を用いて、CO含有水素供給中のPEFC内部磁場を測定した。CO被毒による電流分布変化に起因すると考えられる磁場の変化が確認され、制御の指標として期待できる結果となった。

7-047

SOFCの性能評価方法の基礎検討-電流遮断法を用いたオーミック抵抗の評価方法-

◎椎根健太・辻 健太郎・直井和久・塩野光弘・吉川将洋（日本大学）

現在、燃料電池はエネルギー環境問題を解決する手段の一つとして期待されている。しかしながら、燃料電池は負荷を取ると出力電圧が低下する。この電圧低下分のうち、オーミック損は電極、電解質、接触等の抵抗成分に起因するものである。本稿では固体酸化物形(Solid Oxide Fuel Cell) 燃料電池のうち、低温においても高いイオン伝導性を維持できるメリットを持つプロトンイオン伝導型(Protonic Ceramic Fuel Cell)を対象に、電流遮断法を用いたオーミック損の評価手法について、遮断経過時間や信頼性の観点から検討を行った。今回の測定結果では、オーミック損は遮断経過時間5μsまでの値とすべきであるが、信頼性の観点では遮断経過時間10μs以上が望ましいことを明らかにした。

7-048

静電噴霧法により作製した際のDMFC用触媒層のアイオノマー量の検討

◎江頭雅之・田中育夢・矢澤翔大・工藤祐輔・中西哲也（日本大学）

静電噴霧法でDMFCの触媒層を形成する際、触媒とアイオノマーの比率を変化させることで触媒層の構造が大きく変化し性能にも影響を与えると考えられるが、研究した例はあまりない。 そこで本研究では触媒とアイオノマーの重量比率を変化して触媒層を静電噴霧法により作製し、DMFCのインピーダンスの変化や発電性能、液滴径や細孔分布がどのように変化するかを計測し、アイオノマーの量が及ぼす性能の影響について考察した。 本研究の結果から、静電噴霧法によりDMFCの触媒層を作製するときにアイオノマーの量は、性能および燃料の浸透に大きく影響することがわかった。

7-049

電力需給調整力を提供する水素供給設備を含むマイクログリッドの運用に関する基礎検討 - 調整力提供の対価を含めた水素単価の算出 -

◎中村勇太・青木 睦（名古屋工業大学）・加戸良英（旭化成）・壹岐浩幸（富士電機）

太陽光発電に代表される自然変動電源の大量導入により，近年，電力需給を調整する能力（調整力）の不足が懸念されている。そこで新たな調整力提供源として，水電解装置を用いて余剰電力を水素に変換し，供給する技術（P2G）を活用することが検討されつつあるが，これらの機器は調整力を提供しながら，経済的・効率的に運用することが求められる。本研究では水素供給設備を含むマイクログリッド（MG）を想定し，著者が既報で提案した，調整力提供による対価を含めた最適運用手法を本MGに適用する。また数値試算により，調整力提供による対価を含めたMGの運用利益を算出すると共に，水素供給に最低限必要な単価（水素単価）を算出する。

7-050

Fuzzy Logic Based Energy Management Strategy for a Grid-Connected Photovoltaic and Hydrogen Production in a Residential DC Distribution System

◎Ahmadou Ndiaye・安芸裕久（筑波大学）

This paper has proposed an energy management system (EMS) that is able to balance the power flow of the grid-connected photovoltaic generation (PV) system combine with water electrolysis for hydrogen fuel vehicles. The EMS was designed using fuzzy Logic in MATLAB. Simulations using real PV and demand data with fluctuations were performed to verify the performance of the proposed EMS. It has demonstrated a rapid response to satisfy the load demand change. Moreover, the battery state-of-charge was kept in a safe range that could increase its lifespan.

7-051

蓄電池を含む太陽光発電直結水電解の制御法

◎岩本淳宏（筑波大学）・前田哲彦・五舛目清剛（産業技術総合研究所）・石田政義（筑波大学）

これまでに太陽光発電（PV）過積載の余剰電力を用いた水電解（WE）水素製造のシミュレータを構築し、WEの通電セル数切替えによる最大出力点追従制御を行うことで、余剰電力から高効率な水素製造が可能であることを確認した。一方で気象条件によっては余剰電力が発生しない日もあるため、WE設備利用率の低さが課題となる。そこで本研究では、WEで活用しきれない余剰電力を蓄電池に貯め、日射量が下がった時間帯でWE電力として利用することで、WE設備利用率の改善を目指す。本発表では、数値計算によって晴天日でのPV直結WEにおける蓄電池の制御手法と各設備の容量比を変えた際のWE設備利用率改善結果について報告する。

7-052

水素蓄電を活用したエネルギーマネジメント―最適化計算と逐次計算のマッチング―

○美齊津宏幸・小谷野眞司・高橋一之（東京都環境公社）・古谷博秀・前田哲彦（産業技術総合研究所）

出力変動が大きく電力需要とタイミングが合わない太陽光発電を効率良く需要に供給するため，水素製造と水素発電をタイミング良く活用した”水素蓄電”と蓄電池を用いたエネルギーマネジメントの研究を実施している。これまでに水素蓄電と蓄電池の最適な電力配分を求める最適化シミュレーション技術を開発してきた。実際の運用においては、再エネ電力と需要電力の現在の測定値に対して逐次的に電力配分を決定して行く必要がある。そこで今回、逐次計算においても最適化計算と同様な結果を得る、蓄電池と水素蓄電の制約条件を明らかにしたので報告する。

7-053

水素製造システムの効率解析

○加藤 尚・大山達也・松本 弘・茶谷雅之・真島洋一（東北電力）

研究開発センター構内に設置の水素製造システムを用いて，水電解装置および燃料電池の運転データを収集し，効率解析を実施した。その結果，補機ロスを見込まない電力⇒水素⇒電力の変換効率，および燃料電池排熱を有効活用した場合の電力⇒水素⇒電力(熱）変換効率を定量的に把握，課題を抽出した。

7-054

波力による始動トルクを利用した風力発電装置に関する研究

◎田村一樹（福島工業高等専門学校）・中塚敏均（東京農工大学）・佐藤健喬・山本敏和・橋本慎也（福島工業高等専門学校）

2011年3月の東日本大震災以降、特に福島県で風力発電が注目されている中、本研究では、360度どの方向からの風にも対応することができる垂直軸型風車を扱っている。尚、ブレードは高い周速比で大きいトルクを生む揚力型としている。揚力型の欠点は低風速において自己起動性が乏しいことである。そこで、ブレードの形状変更ではなく外力として海洋エネルギーである波力を用いることで、自己起動性の改善を目指した。昨年度の時点で風車への他力として波力を利用する機構の試作は完了しており、今年度は実地試験とそれに基づく装置の改良および室内での無負荷試験による風車の特性把握を行った。

7-055

CEEMDとリカレントニューラルネットワークを用いた風速予測システムの開発

◎劉 倬驛・原 亮一・北 裕幸（北海道大学）

風力発電の出力は風況に依存するため予測が難しく，また大きく変動しうるため，電力系統の需給運用に悪影響を与えるおそれがある。このような悪影響を緩和するために，精度の高い風速・風力発電出力予測技術の開発が求められている。風速予測手法について，著者らは翌日における系統の需給計画への適用を想定して，24時間先までの風速予測手法の開発を検討している。基礎的な検討として24時間先の平均風速を平均絶対誤差率（MAPE）30～35%程度の精度で予測するRNNによる風速出力予測手法を開発した。本稿では，相補的アンサンブル経験的モード分解CEEMDによる提案予測手法の改良を検討する。

7-056

簡易磁気回路モデルを用いた小型風力発電システム用SRMの特性解析

◎柿沼 凜・林 健太郎・山村直紀・石田宗秋（三重大学）

近年，化石燃料の消費の増加に伴い，大気汚染や地球温暖化が進行しており，自然エネルギーの導入が進められている。そこで省スペースであり，単位体積あたりの発電量が多い小型風力発電システムが着目されている。構造が簡単かつ堅牢であり，また安価でかつ誘導機に比べると高効率な電力変換が期待できるSRMを発電機SRGとして利用した小型風力発電システムについて検討することを研究目的とする。 本稿において非線形性が強くモデルの検討が困難なSRGを,磁気回路モデルを用い,磁束を数式化し,シミュレーションモデルを作成し,実機とシミュレーションの発電特性の比較を行った。

7-057

直列接続方式風力発電システムのLVRT特性に及ぼす同期調相機の単位慣性定数の影響

○⻯⽥藤男（東京電機⼤学）・山下健一郎（サレジオ工業高等専門学校）・杉元紘也・西方正司（東京電機⼤学）

同期調相機SCと電流形サイリスタインバータにより構成される直列接続方式風力発電システムにおいて、系統電圧が0.15秒間0となる場合のLVRT特性に与えるSCの単位慣性定数Hの影響を、継電器が事故電流を検出し遮断器の動作を完了するまでの時間ならびに再閉路に要する時間を考慮に入れてシミュレートした。その結果、Hが1s未満では再閉路後のグリッド出力変動が「電圧低下から復帰後1.0s以内に電圧低下前の出力の80%以上の出力まで復帰すること」との系統連系規定を満たすことができるが、1.3sでは過渡的に出力が80%未満となることなどが判明した。また0.5sではグリッド出力が振動的となる傾向が見られた。

7-058

風力出力予測の信頼区間の評価

○野原大輔・大庭雅道・渡邊武志・門倉真二（電力中央研究所）

風力出力予測では，気象場の状況によっては大きな予測誤差を生じる場合もあり，予測の信頼区間の情報も不可欠となっている．この信頼区間を評価するため，アンサンブル予測を用いた気象要因の不確実性と，パワーカーブに含まれるその他の不確実性の要因に分けた検討を行った．3日先程度までの風力出力予測では，両要因を考慮することで，予測機関にかかわらず，予測の逸脱率はほぼ一定に保たれることを示した．

7-059

実変電所によるリチウムイオン蓄電池（LIB)を用いたバックアップ電源実証試験

◎平井達也（東京電力ホールディングス）・武智正訓・今川博文・高田幸永（東京電力パワーグリッド）

発電所や変電所の監視・制御のバックアップ電源として鉛蓄電池が多数採用されている中、バックアップ時間や増容量に課題があった。東芝製のLiBはフロート電圧で劣化が少なく、変電所規模相当の設備で対応でき、省スペース化が実現できているが、実変電所に採用するためにはリプル電流によるLiBの温度上昇や変電所の温度環境によるLiBの高温、低温により内部抵抗上昇し変電所機器操作時の急峻な負荷変動に対応できるか課題である。このため、実変電所にLiBを設置しリプル電流による影響、急峻な負荷変動、周囲環境温度、バックアップ時確実な対応が可能か実証試験を開始した結果を報告する。

7-060

低温下におけるNi-MH蓄電池の保温技術の開発 -断熱材とヒータの併用による蓄電池性能への影響(その3)-

◎川野晴也・西川省吾（日本大学）

南極の昭和基地で使用する再生可能エネルギーの出力変動対策として蓄電池の適用が考えられる。しかし,蓄電池は低温下において性能低下の懸念があり保温する必要がある。これまで筆者らは,ヒータと断熱材を併用することで断熱材のみでは放電不可能な低温下においても蓄電池の性能低下の抑制が可能なことを確認している。⁽¹⁾また,充電においても性能低下が生じるため,ヒータと断熱材を併用し性能低下が可能であるか検討している。 本稿では,低温下において蓄電池の周りにヒータを巻き更にその周りに断熱材を巻くことで充電時における性能低下の抑制効果とヒータの消費電力量を考慮した充電効率を算出したので報告する。

7-061

リチウムイオン電池の拡散インピーダンスの等価回路作成手法の提案

◎辻 聡秀・平山智士（滋賀県立大学）・田中正志（茨城大学）・乾 義尚（滋賀県立大学）

著者らは，リチウムイオン電池の交流インピーダンス特性の温度依存性を推定する手法の確立に向けた検討を行っている．その際，電池内に存在する温度依存性の異なる素過程を分離するために，等価回路による模擬を採用している．しかし，交流インピーダンス特性の等価回路による模擬においては，複素非線形最小二乗法近似を用いれば，それなりの精度で模擬できる等価回路が複数個得られるため，等価回路が一意でないという問題がある．以上のことを考慮して，本研究では，リチウムイオン電池の交流インピーダンス特性中の拡散インピーダンスを対象として，実際の電池内の輸送現象の素過程を正確に考慮した等価回路の作成手法について検討を行った．

7-062

リップル電流重畳時におけるリチウムイオン電池の挙動解析

◎平井勢児・竹村大吾・原 聡（三菱電機）

電力変換器にリチウムイオン電池（以下、LIB）を接続した機器では、LIBに流れるリップル電流を低減するために、高速スイッチングやフィルタが用いられており、電力損失や基板コストの増大が課題であった。しかしながら、リップル電流がLIBの劣化に及ぼす影響については明らかになっていない。そこで、本研究では、リップル電流を模擬した正弦波電流をLIBに通流し、LIBの容量低下等について比較検討した結果を報告する。

7-063

自己慣性可変型固定速フライホイール電力貯蔵装置の開発

◎山本卓海・近藤潤次（東京理科大学）

太陽光・風力発電のような分散型電源の導入が進んでいるが、天候によって出力が大きく変動してしまうため、急峻な周波数変動の恐れがある。この解決法の1つとしてフライホイール電力貯蔵装置があるが、変換器自体が高価であることに加え、過電流に弱いという問題があることから先行研究ではウィンチを用いた慣性モーメントの制御を行ったが電動機効率が悪かった。本研究ではフライホイール自体の回転慣性力で変化させる試作機を作成し充放電の測定を行ったので報告する。

7-064

冬季におけるJLDNが推定した負極性雷放電の電流波高値の精度

○松井倫弘（フランクリン・ジャパン）・道下幸志・横山 茂（静岡大学）・本庄暢之（ジェイウインドサービス）

雷放電の電流波高値は，雷被害を評価する時の重要なパラメータの一つである。JLDNによって観測された冬季雷の電流波高値の推定精度については，これまでにも議論されてきた。しかし，それらの評価は，当時のJLDNのセンサの半数が一世代前のセンサで構成され，かつ大地伝搬遅れ補正が未実施であった時代の評価であり，現在のJLDNの性能と乖離している可能性が否定できない。筆者らは、2016年1月にJLDNに対して大地伝搬遅れ補正を適用し、それ以降の11月から翌年3月末までの間に，仁賀保ウィンドファームの風車に被雷した雷放電について，JLDNによって推定した電流波高値と風車塔体下部に設置されたGPS付きのロゴスキーコイルで計測した電流波高値の比較を行った。比較を行った雷放電は，JLDNとロゴスキーコイルの計測時刻が0.1ms以内で，被雷した風車より1.5km以内にJLDNが位置標定を行ったものである。

7-065

2019年に東京スカイツリーで観測された落雷

○三木 貫・齋藤幹久・工藤亜美（電力中央研究所）

東京スカイツリーでは，高さ497mに設置したロゴスキーコイルによる雷電流波形観測を2012年2月末に開始し，2013年3月に地上の脚部にもロゴスキーコイルを追加して，以降タワー上層と低層での同時観測を実施しており，さらに光学観測と放射電磁界についても同時観測している。本報告では，2019年に観測された東京スカイツリーへの落雷を一覧として速報する。

7-066

雷観測データとブレード点検データを用いたブレード雷被害調査

◎井土翔太・山本和男・角 紳一（中部大学）・橋口純平（イオスエンジニアリング&サービス）

日本海側沿岸部の冬季に雷が多い地域に，数多くの風車が建設されるようになっている。また，風力発電設備は周辺に高い建物のない場所に建設されることから，雷撃の対象となりやすく，風車の雷被害が後を絶たない。このような被害が重大な故障とならないように，風力発電事業者は風車ブレードの定期点検を2年あるいは3年に一度行っており，その調査結果をまとめている。また，高精度な落雷検出装置を設置し，風車の保守に活用している事業者も少なくない。 本論文では，点検時のブレード調査結果と落雷データを基にブレードの雷被害と雷パラメータの関係について検討を行ったので報告する。

7-067

SCADAシステムと落雷のデータを用いたブレード損傷検出に関する研究

◎松井拓斗・山本和男・角 紳一（中部大学）

風車への落雷によってブレードが損傷する例が数多く報告されている。これらの事故の一部には，損傷したブレードの回転によってさらに深刻な二次被害を引き起こした例もある。損傷の拡大を防ぐため，風車への落雷を精度よく検出し，運転を停止させる落雷検出システムの導入が日本の冬季雷地域にある風車には義務付けられた。通常，風車への落雷検出後，運転を停止させた場合，目視点検等によるブレードの健全性の確認後に，再稼働する過程を踏む。悪天候時には目視点検が困難な場合も少なくなく，この過程は風車の停止時間を長期化させ，稼働率を低下させる要因となっている。本論文では，落雷後のブレードの健全性をSCADAデータにより把握し，迅速な再稼働とそれによる稼働率向上を実現するための技術について検討した結果を報告する。

7-068

独立避雷鉄塔による洋上風力発電所の雷保護のための縮小モデル放電実験

○藤井利昭（音羽電機工業）・米津大吾（関西大学）・安田 陽（京都大学）

筆者らは，大規模洋上風力発電所(OWPP: Offshore Wind Power Plant)の耐雷手法の一つとして，独立避雷鉄塔 (ILT: Independent Lightning Tower) によるOWPPの雷保護を提案しており，最適設計のための縮小モデルによる放電実験と放電シミュレーションプログラムの開発を進めている。 これまで開発の初段階として，OWPPを模擬した棒－平板電極モデルの実験および放電シミュレーションを行ってきた。本報告では，モデル実験とシミュレーションとの整合性を確認するために，雷雲内の放電路最下端を棒電極で模擬し，海面を模擬した平板電極上にWTおよびILTを想定した棒電極を配置した棒—棒ギャップによる縮小モデル室内実験を実施し，ILTの高さとILTによるWTへの放電の回避率との関係を明らかにしたので報告する。

7-069

独立避雷鉄塔による洋上風力発電所の雷保護のための放電シミュレーション

◎新居勇弥・南部祐介・米津大吾（関西大学）・藤井利昭（音羽電機工業）・安田 陽（京都大学）

筆者らは，洋上風力発電所(OWPP)の耐雷設計のための放電シミュレーションプログラムの開発を進めており，初段階として棒－平板電極モデルの実験に合わせた放電シミュレーションを行ってきた。本報告では平板電極上にOWPPを想定した棒電極と独立避雷鉄塔(ILT)を想定した棒電極を配置した放電シミュレーションを実施し，実験結果と比較を行った。

7-070

独立避雷鉄塔による洋上風力発電所の雷リスクマネジメントと費用便益分析

○安田 陽（京都大学）・米津大吾（関西大学）・藤井利昭（音羽電気工業）

筆者らは，大規模洋上風力発電所(OWPP)の耐雷手法の一つとして，独立避雷鉄塔 (ILT) によるOWPPの雷保護を提案しており，最適設計のための縮小モデルによる放電実験と放電シミュレーションプログラムの開発を進めている。本報告では，筆者らが行った縮小モデルを用いた室内放電実験において得られたILT高さと風車への放電の回避率の関係を用いて，ILTの建設コストに対してILTを建設することにより回避できる事故被害コストを比較し，簡単な費用便益分析を行なったので，その手法の基本コンセプトの説明とともに報告する。

7-071

水素酸素混合ガス環境下での雷撃試験における炭素繊維ワイヤの発光特性と着火に関する基礎検討

◎樽本尚弥・徳益 昂・大塚信也（九州工業大学）・西 孝祐樹（SUBARU）

航空機雷撃試験は米国SAE規格ARP5416の標準で定義されている。本標準は、近年の炭素繊維強化プラスチックCFRPの航空機適用や，デジタルセンサ技術の発展において，新技術を反映した標準への改訂が望まれている。本論文では，SAEAE-2の標準改訂の一環として，同一サンプルを用い、ARP5416に基づく燃料タンク雰囲気でのスパーク現象を各機関の測定系で測定し評価するラウンドロビン試験のための試験環境を構築するとともに、光センサシステムを用いることでスパーク着火時の電流閾値約600Aを得られることを確認した。

7-072

自動車への雷撃様相と被害様相の変遷に関する研究

◎水野湧人・小樂崎健斗・山本和男・角 紳一（中部大学）

近年，ハイブリッド車や電気自動車など環境負荷の小さい車が広く普及するようになった。また，制御・安全などに関わる様々な技術の電子化が進み，搭載される電気電子機器がより高度なものとなり，その数も増加傾向にある。それらの機器は異常電圧やノイズに非常に脆弱で，機器が故障や誤動作を引き起こすことがこれまでの調査(1)により明らかになっている。 しかしながら，現状，十分な雷害対策は施されておらず，走行状況や周囲の環境などによっては大きな事故に繋がる可能性がある。このような被害を防ぐために自動車に対する雷害対策は近々の課題である。 本研究では，Web調査や現地調査により雷被害の現状を明らかにし，雷撃様相や被害様相の変遷についてまとめた結果を報告する。

7-073

避雷器および機器保護用避雷装置の処理エネルギーに関する検討

◎溝口智幸・石本和之・森 亮太・新井伸隆・浅川 聡（電力中央研究所）・高野浩二・副田正裕（九州電力）

本稿では，高圧配電線雷事故率計算プログラムを用い，九州電力の耐雷施設構成における避雷装置の種別および施設位置の違いが処理エネルギーに与える影響を定量的に評価した。

7-074

標準開閉インパルス電圧波形の新しい波形パラメータの推定

○里 周二（法政大学）・西村誠介（横浜国立大学）・清水博幸（日本工業大学）

開閉インパルス電圧の時間パラメータの現在の定義はTp/T2 impulseで与えられ，Tpの値は実際のピーク値到達時間ではなく，近似値で与えられる。標準開閉インパルスではその値は250/2500 impulseである。現在改訂作業が進んでいるIEC 60060-1では雷インパルス電圧の表記法と同じようにT1/T2 impulseで定義される方向に進んでいる。その場合，T1の値としてどのような値が適切か本論文で推定した。

7-075

補償回路が組み込まれたIGの発生波形の波形パラメータ抽出のための新しい基礎波形の提案

○清水博幸（日本工業大学）・里 周二（法政大学）・西村誠介（横浜国立大学）

補償回路が組み込まれたIGの発生する波形のパラメータをIEC 60060-1:2010で定められた手法で解析すると，IEC 60060-1:1989で定める手法とは異なるT1が計算される。振動もオーバーシュートも重畳していない波形に対して両手法では同一T1値が計算されるべきである。この原因について，既に筆者らはIEC 60060-1:2010に欠陥のあることを報告した。今回，IEC 60060-1:2010の手法に新しい基礎波形を導入することにより，IEC 60060-1:1989と同じT1値を計算することが可能となった。論文ではその詳細を報告する。

7-076

垂直導体問題に関する新見解

○高橋秀臣（城所数値解析耐雷研究室）

垂直導体問題は数値解析による解析で解決済であり、Jordanに始まる理論的解明の試みは困難な為、追及されていないのが現状である。これについては著者の論文、「電磁界理論による鉄塔模擬単一垂直導体サージインピーダンスの新導出法」電学論113-B(9)1029(1993)が有るが、反射係数γを考えているとのことで無視されている。今回、この反射係数γを考えることが、アース円錐の伝搬と言う現象が存在することを考慮することにより可能であることが判明した。従って、以前の著者の論文が結果的に妥当であることが判明したので報告する。

7-077

配電線誘導雷電圧実測結果のFDTD法による解析結果との比較検討

◎松田悠希・横山 茂・道下幸志（静岡大学）

これまで誘導雷電圧の観測結果とFDTD法による解析結果の相違についての定量的な検討はほとんどされていない。そこで本論文では，6件の実雷による誘導雷観測例とその解析結果を比較し，波高値と立ち上がり時間の相違を検討した。誘導雷電圧の波高値と立ち上がり時間の，観測結果と解析結果の差は，ほとんどのケースにおいて15%以下となった。

7-078

66・77kV鉄塔雷サージの数値電磁界・回路解析

○山中章文・長岡直人・馬場吉弘（同志社大学）

送電鉄塔への雷撃は，電力の供給障害を引き起こす原因の一つであり，鉄塔被雷時に生ずる過電圧を精度よく推定しておくことが望まれる。本稿では，Finite Difference Time Domain (FDTD) 法による数値電磁界解析およびElectro-Magnetic Transients Programによる回路解析によって，66・77 kV 鉄塔被雷時のホーン間電圧を評価する。検討の結果，従来から用いられている鉄塔4段モデルによるホーン間電圧はFDTD解析と比べ，50 Ωの塔脚接地抵抗では20%程度，0 Ωから10 Ωの場合には50%程度低く評価されることが明らかとなった。一方，筆者らが提案しているTEMモード形成遅れを考慮した鉄塔・送電線の回路解析モデルを用いた場合には，全ての接地抵抗においてFDTD解析と比べ10%程度以下の差異でホーン間電圧が計算された。

7-079

軌道スラブ内のメッシュ導体における電流伝搬特性

◎川崎悠平・馬場吉弘・長岡直人・岡部宏亮（同志社大学）

スラブ軌道において，正確な軌道モデルが導出されていないことにより合理的な耐雷設計が困難となっている。この原因として軌道におけるサージ伝搬特性の検討が充分に行われていないことが挙げられる。本稿では軌道スラブ内に存在する鉄筋メッシュにおけるサージ電流の伝搬特性をFDTD解析，および縮小実験によって検討し，メッシュ間隔に対して対象サージに含まれる主要周波数成分波長が長いときは，電流はメッシュ導体に沿わず，板状導体と同様の伝搬特性を示したことから，雷サージに対しては，メッシュ導体すなわちスラブ軌道内の鉄筋は板状導体とみなし，軌道モデル構築すればよいことが明らかとなった。

7-080

接地システムのモデリング手法に関する研究

◎黄 彦韜・安井晋示（名古屋工業大学）

雷保護設計に対して，大地電位上昇は考慮しなければいけない重要な要素の一つである。雷が配電システムや建物に落ちた時の大地電位を定量的に評価するためには，接地システムの数理モデルが必要である。棒状接地極に対しては，様々な数理モデルとEMTPを用いた回路モデルが開発されている。これらの棒状電極モデルでは，高い精度が得られている上，EMTPにも導入しやすい。しかし，棒状の接地電極以外，例えば銅板や接地網など様々なタイプの接地システムに対して，個別に数理モデルや等価回路を得るには，極めて複雑で労力を有する。そこで，本研究では，様々な接地システムに対して，システム同定に基づく伝達関数を用いて，柔軟に解析モデルを作成する手法を検討した。

7-081

変電所母線に生じる振動性雷過電圧の周波数に対する系統分岐形態の影響に関する検討

◎山本尚史・坪井敏宏（東京電力ホールディングス）・相原裕司・秋山治三（東京電力パワーグリッド）

本研究では，分岐を含む系統での巻線機器の共振に起因する絶縁破壊事故の雷リスクを評価するために，変電所母線において発生する振動性雷過電圧の特性周波数を解析した。雷撃点が分岐点より変電所側の場合は先行研究と同じく，雷撃点と変電所との距離に応じた周波数帯が強く現れた。一方，雷撃点が分岐点より電源側の場合，雷撃点から最も遠い変電所までの距離に応じた周波数帯が強く現れる。したがって，変電所から分岐点までの距離で決まる周波数と，分岐点から2番目に長い分岐線の長さで決まる周波数との間の特性周波数は生じない可能性が示された。

7-082

VSTL REV の電磁シールドを有する鉄筋構造建屋のシールド性能評価への適用

○立松明芳・田代大貴・森 亮太（電力中央研究所）・遠藤哲夫（大成建設）・米澤 要・伊藤秀敏・佐藤正明・井戸川輝生・高橋祐一（サンコーシヤ）

放射ノイズから電子機器を保護するためには，電子機器のイミュニティレベルを考慮した上で，電磁シールド対策を施す必要があり，適切な電磁シールド設計を行うためにはシールド材の電磁シールド性能を把握する必要がある。これまでに，（一財）電力中央研究所において開発を進めているVSTL REV（Virtual Surge Test Lab. Restructured and Extended Version）により，鉄筋構造材の電磁シールド性能評価が可能であることを明らかとした。本論文では，VSTL REV を用いてシールド材であるアルミシートの電磁シールド性能，および電磁シールドを有する鉄筋構造建屋の電磁シールド性能を計算し，実測結果と比較した結果について述べる。

7-083

RTV シリコーンゴム塗布がいしの耐汚損特性

○前田元宏・近藤邦明（日本ガイシ）・高木美奈・酒井宏樹（中部電力）

送電用がいしは，汚損湿潤時に放電を発生することがあり，発せられる騒音や放電による光は，静かな環境の地域において近隣住民の注目を集める可能性がある。また，電鉄会社を中心に，汚損フラッシオーバの対策として定期洗浄やシリコーングリースを適用し定期塗り替えを実施しており，それらメンテナンスが負担となっている。 近年，汚損フラッシオーバ対策として世界各国でセラミックスのがいしへRTV（室温硬化型）シリコーンゴムを塗布し撥水機能を付加したがいしが広く使用されている。本稿では人工汚損試験にて実施したRTVがいしの汚損耐電圧の特性評価と汚損コロナ騒音および放電光の軽減効果の調査結果に加え，フィールド試験の経過を報告する。

7-084

がいしの確率論的汚損設計の基礎検討

◎伊藤健太・水野幸男（名古屋工業大学）・前田元宏・近藤邦明（日本ガイシ）

筆者らは、合理的・経済的ながいしの耐汚損設計手法確立を目的として、影響を与える要因の確率分布を考慮する手法を提案し、直流送電線を対象として評価を行ってきた。 今回は、500kV交流送電線における従来の決定論的な汚損設計例を参考に、提案手法の適用・検討を行った結果、提案する確率論的手法によるがいしの耐汚損設計の可能性が示唆された。

7-085

絶縁性不溶物質と水分で汚損されたシリコーンゴム試料表面の絶縁性評価

馬場巧朗（山形大学）・米竹浩気・溝江弘樹・坂田 学（東北電力）・○杉本俊之（山形大学）

絶縁材料の外部汚損状態を数値化する指標としてESDDやNSDDなどがあるが、汚損絶縁物の表面を純水で洗浄した際の溶液を調べるものであって、汚損状態の直接評価になっていない。本研究では、非接触で物体表面の絶縁性を評価できる手法を用いて、不溶性物質で汚損したシリコーンゴム材料表面の絶縁性が水分の供給や乾燥によって変化する様子を調べた。砥の粉で汚損したシリコーンゴムに水道水のスプレーを拭きつけた場合、濡れた状態での絶縁性は大きく低下したが、乾燥後は、水スプレー吹き付け前よりも絶縁性が高くなることが明らかになった。

7-086

シリコーンゴム表面の局部アーク放電が撥水性低下に与える影響

◎三好雅仁・本間宏也・五島久司（電力中央研究所）

本報告では，シリコーンゴム試料に対し，DDTを行い，局部アークの放電による表面撥水性への影響を検討した。その結果，放電発生前後の表面様相を観察することで，放電発生経路で水滴が水膜となり，放電が生じた時間(累積電気量)の大きさに依存して，水膜が濡れ広がる様子が見られた。また，水滴の転落速度を測定し，静止接触角との比較を行った結果，表面と水滴間の摩擦の影響により，静止接触角では観測されない数C程度以下の放電による撥水性の低下が水滴の転落速度の測定により確認された。

7-087

レーザを用いたポリマーがいしの遠隔劣化診断技術の開発

◎本間大成・熊田亜紀子・藤井 隆（東京大学）・本間宏也・大石祐嗣（電力中央研究所）

本研究ではレーザ誘起ブレイクダウン分光法(LIBS)を用いたポリマーがいしの劣化診断手法を提案する。LIBSにより経年ポリマーがいし中のSiとAlの発光強度を測定した。経年ポリマーがいし表面近傍の劣化層ではAlに対するSiの発光強度比が，未劣化部と比較して低下することがわかった。さらに，SEM-EDXにより同経年ポリマーがいし中のSiとAlの相対成分比を計測した結果，同様に表面劣化層でのAlに対するSi成分の低下を確認した。この傾向は，ポリマーがいしの経年劣化過程におけるシリコーンゴムの酸化等により，Siを含む高分子成分が喪失することが原因であると推測される。以上の結果により，Alに対するSiの発光強度比という指標がLIBSを用いたポリマーがいしの経年劣化評価に有効であることが示唆された。

7-088

送電鉄塔塗装寿命評価手法に関する一考察

○龍岡照久・黒川 晃・吉野恵一・岸垣暢浩（東京電力ホールディングス）・宮島拓郎・大園智章・小林 岳・山崎智之・北嶋知樹（TEPCOパワーグリッド）

送電鉄塔等鋼構造物やプラントは亜鉛めっきまたは塗装で防食されている。塗装は紫外線、海塩やガス等の付着物、ぬれ等によって劣化する。また、塗装は塗装前のケレン等の表面処理によって寿命が大きく左右される。塗装の寿命を精度よく評価することが重要である。本報告では送電鉄塔の、塗装評価手法、寿命評価手法等について紹介する。

7-089

送電鉄塔基礎変位に伴う異常検出に向けた検討

◎栗原幸也（東電設計）

高度経済成長期に建設された社会基盤構造物の経年劣化，老朽化が進行しており，効率的かつ定量的な診断手法が求められているが，塔状トラス構造物の代表例として挙げられる送電用鉄塔においても同様である．送電用鉄塔では，部材腐食，ボルト緩み，基礎変位，部材変形，疲労亀裂などの経年劣化事象が発生している．このような劣化事象を詳細に診断するには，技術者が昇塔して診断せざるを得ず，作業時間や手間が多大であることに加えて，技術者による診断レベルのばらつきが生じる可能性がある．そこで著者等は，客観的かつ定量的に劣化評価を行う簡易な方法として，高解像度カメラを用いた振動特性による評価を提案している．本報告では，鉄塔の1次固有振動数にもっとも影響を与えると考えらえる基礎変位について，解析および実測の両面から検討した結果を示す．

7-090

豪雪地帯の送電鉄塔で観測された腐食センサデータの解析

○布施則一・朱牟田善治・堀 康彦（電力中央研究所）

2020年頃に約半分が経年50年を迎える送電鉄塔では，腐食評価手法の開発が求められ，腐食環境因子の観測と腐食速度の評価が重要である。本稿では，報告例が少ない豪雪地帯の大気腐食モニタリングセンサデータについて，送電鉄塔にて観測された結果について報告する。

7-091

鋼管鉄塔穴あき部材内面の付着物分析について

○吉野恵一・黒川晃澄・岸垣暢浩・龍岡照久（東京電力ホールディングス）・大園智章・小林 岳・山崎智之・北嶋知樹（東京電力パワーグリッド）

当社では1970年代の高度経済成長期から建設が始まった鋼管鉄塔において内面腐食による穴あき部材が発見されている。本論文では鉄塔点検により発見された穴あき部材を2サンプル調査した。一方は水平材であり，雨水滞留が原因と思われる穴あき部材である。もう一方は斜材であり，雨水滞留が原因とならない天側の穴あき部材である。これらを長手方向に半割し，イオンクロマトグラフによる鋼管内面の付着物分析を行った結果を報告する。

7-092

地中送電マンホール点検用潜水艦の開発

○永喜多 徹・阪上知己（東京電力ホールディングス）

マンホール内部の溜り水を排水せずに、内部点検を実施することを目的として、移動自由度が高く、視野の広いマンホール点検用の遠隔操作式小型潜水艦”eYe-snails”を開発した。装置は、本体、ケーブル、PC、コントローラー、安定化電源から構成される。本体の前方、上方、後方の3方向にカメラを設置し、直接目視することができない場合でも本体の状況を把握できる様にした。また、カメラのチルト機構により、狭隘なマンホール内部で本体を移動させることなく視野の変更を可能とした。実設備における実証試験では、視認性および操作性等について、良好な結果を得た。今後は、実証試験を重ねて、運用面の課題を確認しながら、現場展開を進めていく。

7-093

地盤調査用の軽量標準貫入試験機の開発

○河村直明・土師弘敬（東京電力ホールディングス）・武石裕幸（東京電力パワーグリッド）

山岳斜面に立地する送電設備では、設備建設等で周辺地盤の強度に関わる情報が必要となる場合がある。この情報把握のためには、ボーリング機械を用いた地盤強度の指標値のN値を得る地盤調査（標準貫入試験）を実施している。一方、ボーリング機械を用いた調査では，調査地点に資機材を運搬する設備が不可欠なため、調査費用が膨大となることが課題となり、この問題解決のため、軽量な地盤調査機の開発・改良を2015年度から取り組んできた。本報告では、これまでに開発した機械性能の紹介と、その後の改良の状況、及び今後の課題を示す。

7-094

点検ロボットと物体検出モデルを用いた架空地線の異常検出

◎岩本直也・三崎幸典・武智大河・尾崎玲音・河上 響（香川高等専門学校）・林 文博・福田和秀（テクノ・サクセス）

電力の安定供給のためには送電線の定期的な点検と保守が必要不可欠である。また，点検により送電線の損傷状態を正確に把握することは，適切な設備更新計画の策定にも役立ち，設備投資コストの大幅な削減にもつながる。このような背景から，我々はより正確で効率の良い送電線点検の実現を目指し，ロボットの開発を進めている。また，ロボットによって撮影される映像データは膨大で，そのすべてを人間が目視確認することは非現実的であることから，人工知能技術を活用した異常検出手法の検討を行っている。本論文では，我々が開発を進めるロボットについて実フィールドで走行試験を行い，その際に撮影した架空地線の映像に対して異常検出を試みたので結果を報告する。

7-095

6kV地絡点標定システムの開発

○大原久征・谷口正和・石通孝行（中国電力）・絹村拓也・瀧澤秀行・小林和博（三英社製作所）

6kV配電線において地絡により停電が発生するが，一定時間後，変電所から当該配電線に再度送電を行う。その際に地絡原因が配電設備から一時的にでも排除されていた場合には，配電線は正常に充電される。しかし，地絡原因が確実に排除されたかどうかは不明であり，同じ地絡原因により再度停電が発生することがあることから，地絡原因を特定するため広範囲にわたり巡視を行っており，多大な労力と時間を要している。 そこで，地絡原因の早期発見と巡視業務の省力化のため，6kV配電線に地絡原因箇所を高精度に標定できるセンサー開閉器を活用した地絡点標定システムを開発し，電力中央研究所模擬配電線での標定精度検証試験において良好な結果が得られ，現在，中国電力担当区域においてフィールド試験を実施しているので，その開発状況について紹介する。

7-096

22kVモールド変圧器層間短絡故障判定手法の検討

○三浦岳人（東京電力パワーグリッド）

22kV配電設備で使用されているモールド変圧器において，層間短絡による絶縁破壊事例が発生している。現状の測定・試験では故障判定が困難であり，確実な故障判定を行う手法が求められる。前報に引き続き，励磁電流周波数特性による三相三巻線変圧器の検討を行った。また三相三巻線変圧器・V-V結線・Δ-Y結線・Δ-Δ結線方式において測定開始時の電圧/電流比較による検証を行った。 検証の結果，三相三巻線変圧器において励磁電流周波数特性による故障判定が可能であることを確認できた。また各結線方式で測定開始時，他相との電圧比較を行い故障判定が可能であった。今回の検証で22kVモールド変圧器層間短絡の故障判定を確立することができた。

7-097

腕金補強金具の開発

◎洞 大貴・橋本壮史（中部電力）

【目的】弊社では，配電線を支持物に取付ける場合，主に腕金を使用している。腕金は，配電線の施設状況により，1本または2本使用している。腕金2本を使用した場合，腕金1本を使用する場合と比べ作業に時間を要している。このため，腕金1本で配電線を取付けできる範囲を拡大するために，腕金の補強が図れる金具を開発した。 【方法】弊社の採用している，腕金の耐荷重試験の規格から，開発した金具は，腕金2本と同等以上の強度となる仕様とした。 【結果】腕金2本を用いた場合と比べ，性能・コスト・作業性ともに有用な金具を開発した。

7-098

高圧変圧器の検査品質の向上について

◎鬼村亮太・石田健太郎・松原貴治（西日本電気テック）

高圧変圧器の検査において1次線とアース間で2MΩという絶縁不良の結果が出た。絶縁不良箇所を切り分けにより追及したところ、カットアウト端子間の絶縁不良であることが判明した。カットアウトの絶縁不良を引き起こす原因等の調査を行い、その原因は海岸からの塩分付着であることをつきとめた。改善方法として真水による洗浄を行い、絶縁抵抗は改善したが、乾くまでに長時間を要するため実設備には行えない。そのため速乾性のあるエチルアルコールによう清掃を行い、有効であることを実証した。この清掃方法をJR西日本の方に提案をし実施できるように進めていく。

7-099

大容量変圧器の絶縁紙被覆膨らみを考慮した巻線温度解析の検討

◎久次米啓佑・山口耕平・楠本 寛（日立製作所）

大容量変圧器で巻線温度の解析精度を向上するため、実器での巻線の絶縁被覆による膨らみの影響を考慮した評価方法を検討し、解析の妥当性を検証した結果を報告する。

7-100

低粘度シリコーン液の適用による3000kVA変圧器の放熱器レス化の開発

◎尾島匠哉・宮原秀幸・土居卓司（日立製作所）

低粘度シリコーン液を絶縁媒体とした変圧器を提案している。今回，保守軽減化を図り低粘度シリコーン液が持つ優れた耐熱性能および冷却性能を生かし，3000kVA，22kV変圧器の放熱器レス化を開発したので報告する。

7-101

SF6代替ガス中PD放射電磁波の異なる帯域のアンテナを用いた距離減衰特性に関する検討

◎松岡拓海・田中麻理菜・大塚信也（九州工業大学）・井波 潔・羽馬洋之（三菱電機）・山本尚史（東京電力ホールディングス）

筆者らはこれまで、SF6代替ガスとしてCO2やDry air、N2などの自然ガスを対象に部分放電(PD)放射電磁波を異なる帯域のアンテナを用いて測定し、アンテナ間の検出特性を比較検討している。代替ガスではUHF帯だけでなくVHF帯でも信号検出が可能であることが示されたが、周波数帯域が異なると距離減衰特性は異なる。電磁界理論では、近傍界と遠方界での距離減衰特性の相違は示されているが、実際の測定における両領域での検出特性は不明であった。本研究では、2つの周波数帯域の異なるアンテナを用いて、Dry air中のPD放射電磁波の距離減衰特性を比較検討した。

7-102

産業用ドローン及びAHRSセンサの強磁界下での影響評価

◎三村尚稔・富木洋一・山本尚史・坪井敏宏・土師弘敬・野﨑広之（東京電力ホールディングス）

ドローンの活用による架空送電線の点検保守合理化に際し，ドローン内部のコンパスエラーの発生が検討課題となっている。 それに関連して、送電線点検への活用が見込まれる産業用ドローン1機種について磁界耐性を検証した。加えて飛行に関連するパラメータ（姿勢角，姿勢方位など）を出力可能なAHRS（姿勢方位基準装置：Attitude Heading Reference System）センサの実測値を取得し、定量的に影響評価を行った。 成果としては，150 µT付近まで磁界耐性を持つ産業用ドローンの存在を確認した。分解調査も行った結果，同機体は磁気センサを内蔵していないと判明した。また，AHRSセンサを132.5 µTの強磁界下に配置し，加速度センサ，ジャイロセンサの出力に概ね変動が見られないことを確認した。

7-103

直流磁界の時間変化によるドローンの制御への影響評価

◎佐倉弘太郎・林 文博（テクノ・サクセス）・宮島清富（電力中央研究所）

直流送電線、一部電車の架線や太陽光発電所で生じる直流電流の磁界に対してのドローンの耐磁界性能を明らかとするため試験を行った。試験装置のブレーカを操作することで磁界を急峻に変化させた。その結果、直流磁界を急変させた場合は一様な磁界と比較して、ドローンの機体安定性が低下する可能性が有ることを明らかにした。

7-104

ドローン飛行を考慮した送電設備上空の風況に関する考察

○谷口 栄・野崎広之・濱田 浩（東京電力ホールディングス）・松田 真・田中裕樹・森 康彰（日本気象協会）

近年，ドローンの産業利用に向けた検討が活発化しており，架空送電設備の点検に活用するための検討等，架空送電設備付近の飛行を前提とするドローン活用が検討されている．一方で，架空送電線は概ね30m～100mの高度に位置し，更にドローン機体の性質上，飛行は強磁界の影響を回避するため，一定の離隔を確保する必要がある．そのため，ドローンの飛行高度は30m～150m程度となり，地形の影響による複雑な気流を把握し，飛行中に遭遇する風の変化を正確に予測し運行管理することが望ましい．本報告では，山間地の送電設備付近の気象観測データを用いた高度補正と短時間未来予測の手法を検討し，ドローン運行管理への風況予測値利用の可能性を示した．

7-105

超高圧変電所の母線点検へのドローン活用検証

岡崎敏幸・宮内 学・藤井良治・◎小塩直也（中国電力）

当社では，過去に送電設備の点検業務へのドローン活用に向けた検証を実施し，一部の点検業務にドローンが活用できる見通しを得ている。〔文献(1)参照〕この度，この取り組み成果の他設備への展開として，超高圧変電所の気中母線の点検業務に着目し，当該点検へのドローン活用に向けた検証を行ったため，概要を報告する。

7-106

自走式送電線点検機を用いた線下樹木の離隔測定方法

○福田和秀・林 文博（テクノ・サクセス）・岩本直也・三﨑幸典（香川高等専門学校）・中屋 耕（電力中央研究所）

電力の安定供給のためには架空送電線の定期的な点検が必要不可欠であり，国内外において自走式送電線点検機（自走機）の開発が進められている。 我々はこれまでに，振り子式のフレームを有する自走機を開発し，傾斜角が30度以上の送電線においても十分な速度を保ったまま走行できることを報告した。 また近年，ドローン技術とSfM技術を活用した送電線線下樹木の離隔測定について精度検証が行われおり,有用性が示されている。しかし,空港周辺や高速道路,JR等の線路の近傍および直上をドローンで撮影するためには事前協議に多くの労力が必要となる恐れがある。 そこで,本論文では,振り子式フレームを有する自走機から送電線下を撮影することにより,SfM技術を用いた線下樹木の離隔測定について検討を行ったので結果を報告する。

7-107

弛度を有する架空送電線に沿った自律飛行における電線画像撮影

○岸垣暢浩・堤 則彦・鎌原健志・谷口 栄・野崎広之（東京電力ホールディングス）・三好洋行・山本顕正・箕浦史登・北嶋知樹（東京電力パワーグリッド）・千葉 剛（ブルーイノベーション）

近年様々な産業分野で活用されているドローン（UAV）を電力設備点検へ適用する検討が進められている。我々もこれまで，電線から一定の離隔距離を確保しつつ，電線の弛度に沿って追従飛行を行いながら電線を撮影するドローン自律飛行技術を開発してきた。ただ，これまでは開発のために特注した機体を使用していたことから，軽量化および汎用性を考慮して市販されている機体に電線追従機能を搭載し，電線追従飛行を可能とした。また，その機体で電線画像を撮影したので報告する。

7-108

アナログメータ自動読取による変電機器の監視効率化

◎内野敬介・守護雅富（北海道電力）

近年、情報通信技術の発達に伴い様々な IoT 製品が開発されており、電力流通設備の保守や運用にもそれらの機器が利用され、業務の効率化・省力化が図られている。一方、変電所では変圧器や遮断器などの主要機器には内部の状態を示すアナログメータが数多く取り付けられているが、全てを保守員の目で確認することは大変な労力であり、作業効率化が求められている。そこで、保守業務の省力化を目的に、市販の IoT 機器を使用して変電機器のメータを自動読取するシステムを開発したため報告する。

7-109

監視カメラを用いた変電所巡視の状態監視装置の試作および試行

○杉本敏文（中部電力）・石野隆一・遊佐博幸・白井正樹（電力中央研究所）

変電所巡視の合理化を目指し、状態確認作業の省力化を検討している。昨年度は、人間が行う変電所巡視の作業項目の精査を行い、目的と対象を絞ったうえで監視カメラでの代替化を検討し、必要な要素技術を抽出した。今回、抽出した要素技術による状態監視装置を試作し、実際の77kV変電所へ設置，約1年間の試行を計画し開始した。その結果、2か所の変電所に状態監視装置を設置し、油入機器の漏油検出、屋外気中機器端子部の過熱検出、周囲柵の網破れ検出、鳥類・小動物の侵入検出を監視カメラで行っている。また、集中処理装置を介して画像データはクラウドサーバへ送られ、画像の集約と異常判定が可能となっている。今回はこの途中経過を報告する。

7-110

赤外線カメラによる小動物・鳥類の自動検出可能性

◎白井正樹・石野隆一・遊佐博幸（電力中央研究所）・杉本敏文（中部電力）

変電所巡視の合理化を目指し，様々な状態確認作業の省力化が検討されている。本報告は，建物内の小動物の存在と鳥類接近の確認に関して，赤外線カメラでの自動検知の適用可能性について報告するものである。

7-111

110kV 素線絶縁CVケーブル1×2500mm2用スマート終端接続部の実用化

○田渡未沙・新井敦宏・稲庭康之・新舘 均・小泉太郎（昭和電線ケーブルシステム）

電力強靭化や再生可能エネルギー電源の増加などに伴い、発電所や変電所の電力設備の更新、増設工事が増加しているなか、ケーブル接続工事の工期短縮、工事の省力化、簡素化が強く望まれている。また一般的な変電所で使用されるケーブルは2000mm2以下であるが、発電所で使用されるケーブルは2000mm2を超える超高圧大容量ケーブルが使用されるケースがある。 これらの2000mm2を超えるケーブルは交流電流通電による表皮効果低減のために導体の素線1本1本をエナメル被覆した導体（素線絶縁導体）を使用する場合があり、素線絶縁導体のケーブル端末接続時はブラスト装置で導体の被覆を剥がして接続を行うため、作業工数の増加が課題となっていた。 今回、実用化したスマート終端接続部は、超高圧素線絶縁CVケーブル1×2500mm2の端末として、ケーブルをプラグインで接続できる構造を採用した。

7-112

66/77kV CT付壁貫通ダイレクトモールドブッシングの開発

○阿部成将・今西 晋・新井敦宏・稲庭康之・森口至郎（昭和電線ケーブルシステム）

壁貫通ブッシングは、架空送電線から屋内変電所等の建屋内に直接送電線を引き込む際の壁や床との絶縁用機器として広く採用されている。これまで、エポキシとう管にシリコーンゴムを直接モールドした完全乾式タイプの66／77kV壁貫通ダイレクトモールドブッシングを実用化していたが、変流器を実装したタイプはなかった。今回、CT実装のニーズがあり、壁貫通ブッシングに変流器を実装した製品を開発した。

7-113

500kVCVケーブル用プレハブ式気中終端接続箱の開発

○中野博史・森 大樹・横田裕貴（古河電気工業）

国内において運転実績のある500kV CVケーブル用の気中終端接続箱は、紙巻きのコンデンサコーンにより電界を緩和させ、給油タンクによる油圧補償が必要な湿式のみであるが、給油タンクの供給コストが高い、紙巻きや油止め作業に時間を要する等のデメリットがある。そこで今回、国内220～275kV級、海外345～400kV級までは多くの開発・納入実績があり、安定した長期面圧特性を実現できるプレハブ式（エポキシ座＋スプリングによる圧縮機構を用いたタイプ）の開発を行った。 初期性能確認試験を実施した後、JEC3408に準拠した開発試験及び形式試験を実施することで長期性能を確認した結果、いずれの試験項目もクリアできた。

7-114

大サイズCVTの管路布設熱挙動試験

数藤直彦・落合啓明・本合亮嗣・◎渡辺瑞基（東北電力）・鴨志田博史・上森一真（住友電気工業）

約50mの管路に布設した66kVCVT3×1000mm2にヒートサイクルを与え、固定端軸力、オフセット反抗力、伸び出し量、ケーブルのわらい量を測定した。 その結果、固定端軸力と温度との関係からCVTにおけるヤング率算出方法を確定すると共に、笑い量は計算値とほぼ同一であること、試験にて得られた伸び出し量（約4mm）は過去に検討した伸び出し量（60mm）に比べて大きく低下したこと等の結果を得た。

7-115

地中砂埋めトラフに収容された電力ケーブルの非開削撤去工法の開発

○戸矢貴幸・吉本正浩（東京電力パワーグリッド）・椙島正樹（エステック）

東京電力パワーグリッド(株)では、使用済みとなった地中送電用OFケーブル（以下OFケーブル）の撤去を順次進めている。管路内に収容されているOFケーブルは、引き抜いてから撤去する。一方、コンクリートトラフ（以下トラフ）に収容されているOFケーブルは、開削工法にてトラフを露出させてからOFケーブルを撤去する。しかしながら、トラフは建設後40年以上が経過している設備であり、トラフ上部への建築物の建設や周辺埋設物の輻輳化などの理由により、開削工法の適用が困難な箇所が存在することが問題となった。 この問題に対し新規の非開削撤去工法を開発した。本稿は、この新工法の開発ついて報告するものである。

7-116

低熱伝導層の厚さが三相同一軸型超電導ケーブルの長距離化に及ぼす影響

◎花木悠哉・遠藤夏実・長崎 陽・津田 理（東北大学）・宮城大輔（千葉大学）

日本において洋上風力発電施設は離岸距離10 km以内の海域に敷設される見込みが高いため、海底送電ケーブルには10 km程度のケーブル長が必要となる。我々は海底送電ケーブルに三相同一軸型超電導ケーブルの適用を提案しており、導体層内側に低熱伝導層を設けることが長距離化に有効であることを明らかにしてきた。本研究では、低熱伝導層の厚さが1つの冷却ステーションで送電可能な距離に及ぼす影響について、数値解析を用いて検討した。その結果、適切な厚さの低熱伝導層を適用することで、内側冷媒への熱侵入を抑制し、冷媒の冷却能力を最大限に活用できるようになり、ケーブル長10 kmを達成することができることがわかった。

7-117

ケーブルの伸び出し量算出式について

○鴨志田博史（住友電気工業）

管路布設された単心ケーブル及びトリプレックスケーブルの伸び出し量を測定し、現在使用されている伸び出し量算出式と、新しく導出した算出式を用いて比較した。その結果、現在使用されている式は実測値との乖離が大きく、新しく導出した式は良く一致する結果を得た。

7-118

CVTケーブルのシュリンクバック改修におけるプレフォームバインドの有効長調査

◎藤井良治・岡崎敏幸（中国電力）・佐藤英章・椎名政仁・久島尚人（東京電力パワーグリッド）

CVTケーブルでは，シースの収縮によるシュリンクバック現象が発生し，電気事故に至る場合がある。シュリンクバック改修方法はある程度確立されており，遮蔽層滑落・断線の場合は電気的改修を行い，併せてシースの収縮に対抗できるプレフォームバインドによる機械的改修を行う。 ここで，電気的改修において，シースの剥ぎ取り部が多くなる場合は，バインドがシースを拘束する範囲（有効長）が減少するため，シースの収縮力が拘束力を上回る可能性がある。本稿では，シースの収縮力に対抗できるバインドの有効長調査を行い，最短有効長を確認したため，その結果を報告する。

7-119

CVケーブル故障点の非線形電気特性

○椿 理・木口知弘・金子威仁・谷口龍男（東京電設サービス）

地中送電線路の多くはCVケーブルが採用されている。一般に，CVケーブル故障発生時には，故障相の絶縁抵抗測定結果に基づいて故障点標定法を選定する。故障相の絶縁抵抗は，課電する電圧により非線形性を示すことを実験により検証した。適切な故障点標定法を選定するためには，その標定法に応じた課電電圧により地絡点の絶縁抵抗を確認することが望ましい。

7-120

OFケーブルの絶縁油中への銅溶解促進効果の検証

○杉本 修・永原茂樹・小沢保夫・小山勇人（東京電設サービス）・相原靖彦・京極智輝（東京電力ホールディングス）

OFケーブルの絶縁紙上には，課電劣化により銅硫黄化合物が堆積して絶縁破壊に至るが，この銅硫黄化合物中の銅の由来は，導体や銅管であり，硫黄の由来は，接続部中に使用されているパッキン等のニトリルゴム中の加硫剤の油中溶出成分である。ただし，同じ場所にある同線路の三相の接続部でも，相が違うと銅溶解量の傾向も違っており，同じ構造や使用環境や構造でもその違いが生まれる要因は不明だった。しかし，その要因として，この加硫材の溶出成分による銅溶解の促進効果が影響していると，新たに推測した。この推測を元に，絶縁油中へのNBR溶出成分の銅溶解促進効果を検証した結果を報告する。

7-121

OFケーブル用圧力油槽内連結鉛管の応力腐食割れについて

◎佐藤秀憲・相原靖彦・龍岡照久（東京電力ホールディングス）

OFケーブル接続部の絶縁油中ガス分析により窒素ガスや水分量の増加傾向を示した箇所が発見され，経年油槽の内油と外油の絶縁油ガス分析を実施した結果，外油と内油が混合していることが確認された．油槽の解体調査によりセル部と油槽ケース内油コネクタとの連結鉛管の亀裂が確認され、劣化モードの調査を行った結果，連結鉛管亀裂部において腐食生成物および疲労破壊の特徴を示すストライエーション状模様が一部に確認された。連結鉛管はケーブルの負荷変動や季節温度変化による伸縮で繰返し応力がかかりやすい状態であったことから油中水分により外周表面に応力腐食割れを生じ，その後繰返し応力により疲労破壊が進展したものと推察される。

7-122

円筒状異方性抵抗体の電極間抵抗値の等角写像による計算法－電極配置と円筒長に対する適用ケースの分類－

○渡辺和夫（千葉大学/芝浦工業大学）

CVケーブルの外部半導電層を一例とする薄肉・平滑の円筒状異方性抵抗体の電極間抵抗値を求める方法として，すでに，アフィン写像と等角写像を活用した具体的計算方法を提案してきた．本報告では，この計算法の電極配置と円筒長に対する適用ケースの分類を述べる．有限長円筒の場合には適用困難なケースもある．これらをリーマンの写像定理の観点から説明する．

7-123

送電用トンネルにおけるAIによる画像点検の精度検証

◎重岡 匠・斉藤 仁（東京電力ホールディングス）・吉本正浩・嘉賀大樹（東京電力パワーグリッド）・藤原孝明・中川光貴（東設土木コンサルタント）

送電用トンネルは、壁面に電力ケーブルが敷設されており、ケーブル裏側の狭隘な空間を点検する際は作業性の悪さから大きな労力がかかっている。本報告は点検の効率化を目的として、近接目視を画像撮影に代替し、画像からAIによって変状を自動検出することにより点検の省力化を試みた。本報告ではAIによるひび割れの検出精度を検証し、今後の点検への適用可能性ついて検討した結果を報告する。

7-124

水トリー劣化した6.6kV級CVケーブルの放電現象

◎山崎悠平・山下勝也・三宅琢磨・迫田達也（宮崎大学）・川野 渉（西日本電線）

近年，他の電力設備と同様に電力ケーブルも高経年化が進行している。実際に，日本各地で電力ケーブルの劣化が発端となった事故が発生している。本報では，水トリー劣化認められた6.6kV級CVケーブルを用いて，交流, 高電圧を印加しどのような放電現象が発生するか検証した。その結果部分放電の特徴を持つ放電を取得した。今後は継続的な劣化試験を行い水トリー劣化したCVケーブルの絶縁破壊までのプロセスを明らかにしていく。

7-125

方形波パルス電圧印加時の22kV用CVケーブル中の水トリー電荷放出特性

○鶴田浩誠・中口隆成・三宅琢磨・迫田達也（宮崎大学）・田島 豊・三須一成・佐藤英章（東京電力パワーグリッド）

日本の電力ケーブルはCVケーブルが用いられており、製法としては乾式架橋の三層押出によるものである。この製法によってケーブル事故の原因の1つである水トリーはケーブル内の残存水分が大幅に減少したため、水トリーの発生確率が大幅に減少すると考えられていた。しかし、敷設から30年近く経過し、水トリーが散見されている。このような水トリーを有する乾式架橋方式のケーブルは残留電荷法によって確認できている。しかし、残留電荷の詳細な特性は未だ解明されていないため、残留電荷の特性の把握を行った。その結果、方形波パルス1回の印加で水トリー電荷が全て放出したという結果が得られた。

7-126

電力ケーブルの常時監視技術のための部分放電計測装置の開発

◎三田村僚恒・川島朋裕・村上義信・穂積直裕（豊橋技術科学大学）

高度経済成長期に大量に敷設され，老朽化した電力ケーブルが問題となっている。超高圧電力ケーブルにおいては，絶縁破壊が主に接続部で発生する。絶縁性能の劣化の主な要因である部分放電(PD)を精度よく計測することにより，故障を未然に防ぐことが重要である。しかし，従来のPD計測装置は，大型で高価であるため，全ての接続部を診断するには時間とコストがかかる。本研究では，接続部の全数検査に資するPD計測装置の開発を目指した。

7-127

面電流センサ積層化による検出感度向上効果の検討

○田村俊輔（東京電力ホールディングス）

面電流センサの検出部を積層化することで，検出感度が向上可能であることを実証した。実験結果から，従来形と比較して積層形の検出感度は2．2倍程度であり，最小検出電荷量も20pCであった。

7-128

渦電流探傷法を用いた銅電線の導体腐食検出

◎神山史也・石橋賢一・田澤和俊・市川博章（矢崎エナジーシステム）・佐藤英章・泉川 毅（東京電力パワーグリッド）

本論文では渦電流探傷法を用いた銅電線の導体腐食検出の有効性について報告する。 撤去電線の腐食レベルを確認し，それを素に作成した簡易構造モデルでの検証を実施した。腐食レベルに応じて出力差が得られることから撚り線構造に対する腐食検出の可能性を確認した。また，出力変化要因としては接触面を除いた表面と接触面の腐食状態の2つの因子が考えられる。 次に撤去電線について渦電流探傷法を用いた測定を実施した場合も腐食レベルに応じて出力もしくは位相が変化することから，渦電流探傷法を用いた銅電線の導体腐食検出の有効性を示す結果となった。さらに腐食が斑点状に発生している状態でも腐食検出が可能であることも確認した。

7-129

ケプストラム解析による放電放射電磁波源位置標定の加算平均法による精度向上に関する検討

◎牟田口崇志・大塚信也（九州工業大学）

高経年化が進んでいる電力ケーブルなどの電力機器において、効率的な設備更新のために的確な絶縁劣化診断や放射電磁波測定による位置標定技術が必要とされている。筆者らはこれまで電磁波発生源の標定位置を容易に理解し、且つ結果の妥当性を直ちに判断するため、電磁波放射源可視化装置の開発を行ってきた。また、到達時間差導出にケプストラムを適用した。本論文では、ケプストラムを用いた手法による位置標定精度の向上を図るため、ケプストラムに加算平均を適用した。位置標定精度の向上が可能であるか、用いるデータ数を変化させて効果を検討した。

7-130

小型ドローンを用いた送電線離隔評価ワークフローの構築

○中屋 耕・橋田慎之介（電力中央研究所）・林 文博（テクノ・サクセス）

迅速かつ低コストに架空送電線と周辺樹木との間の離隔を評価する技術として、ドローンによって撮影した画像から生成したSfM（Structure from Motion）点群を用いた測量が検討されている。筆者らは、小型ドローンを用いてオンサイトで離隔評価を行うワークフローを構築した。さらに、RTK（Real time kinematic）測位機能を備えたドローンを用いて、通常のGNSS測位およびRTK測位に基づく画像撮影位置情報がSfM点群生成の結果におよぼす影響を調べた結果、SfM点群の生成精度が向上することが分かった。