• セッションNo.86 交通事故傷害予測と予防・医療 -交通事故死ゼロを目指した医工学研究-(OS)
  • 5月29日 パシフィコ横浜 ノース G414+G415 9:30-11:35
  • 座長:石川 博敏(救急ヘリ病院ネットワーク)
OS企画趣旨
事故自動緊急通報に関わる傷害予測アルゴリズム,救急医療解析,事故調査解析について議論する.
企画委員会
事故自動緊急通報システム部門委員会
オーガナイザー
宇治橋貞幸(日本文理大学),西本哲也(日本大学)
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No. 配信 タイトル・著者(所属)
1

救急自動通報システム(D-Call Net)対応車の事故実態分析と更なる活用に向けて

白川 正幸・木内 透(交通事故総合分析センター)

交通事故の死者削減の有効な手段の一つとして,救急自動通報システム(D-Call Net)がある.システム対応車両は年々増加し拡大中である.対応車が関与する事故実態を分析し,その効果と更なる適用拡大が望まれる領域を提示する.また,実際の事故調査からD-Call Net活用による奏功事例も紹介する.

2

自動通報データと事故統合データのマッチングによる自動通報の実態の研究

木内 透(交通事故総合分析センター)・西本 哲也(日本大学)・斎藤 信夫・安藤 一郎(日本緊急通報サービス)・影澤 英子・石井 麻友(交通事故総合分析センター)

近年,D-Call Net装備車両の普及により,自動通報件数は飛躍的に増加した.筆者らは,従来の1社に加え,新たに3社の通報データの提供を受けることが可能となった.そこで,2023年の自動通報データをマクロデータとマッチングさせ,死亡重傷率に焦点を当てた実態の分析を行った.

3

救急救命センターに搬送された歩行者および自転車乗員の事故実態調査による傷害解析とそれによる傷害予測アルゴリズムの検証

西本 哲也(日本大学)・本村 友一(日本医科大学)・長岡 靖(トヨタ自動車)

救急救命センターへ搬送された歩行者対自動車,自転車対自動車事故について約200例の調査を実施した.衝突速度,被加害部位,AIS,医師接触時間等についての解析結果を示す.また,歩行者と自転車乗員の傷害予測アルゴリズムにより傷害程度の予測計算を実施し,交通弱者を対象とした事故自動緊急通報について検討した.

4

Artificial Intelligence as a Catalyst for Next-Generation Emergency Call Systems

Hamma Tadjine・Amine Kaddache (IAV)・Isao Hasegawa (IAV Japan)

Advanced emergency call systems currently transmit basic vehicle data during accidents. To enhance passenger safety, new features focus on improved data collection aligned with NENA2 and NG-AACN standards, considering in-vehicle architecture and communication protocols. The goal is to provide precise information about occupants and surroundings for better rescue operations. AI integration boosts efficiency and effectiveness, optimizing eCall systems through rapid data analysis and prioritizing calls by severity. AI enhances design and operational capabilities, enabling automated data processing and swift emergency assessment. Predictive analytics foresee potential emergencies, supporting proactive measures and strategic resource allocation for high-risk scenarios.

5

ITARDAにおける医工連携交通事故例調査

寺門 仙太郎・辻 武弘・伊藤 達也(交通事故総合分析センター)・篠原 一彰(太田綜合病院附属太田西ノ内病院)・木内 透(交通事故総合分析センター)

ITARDAでは,交通事故による被害軽減に寄与する基礎資料を得るために,コンソーシアム形式による医工連携事故例調査を2016年から行っている.この調査は,首都圏周辺を調査範囲とし,交通外傷患者の受傷要因を医学および工学的視点から調査している.本報ではこの事故例調査の取り組みとその結果について述べる.

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